5406 神戸製鋼所

時価

7808億円

PER 予

6.48倍

2010年以降

赤字-100.79倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.15-1.38倍
（2010-2024年）

4.57%

ROE 予

11.36%

ROA 予

4.11%

未払法人税等、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材、平均臨時雇用人員 - アルミ・銅他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	未払法人税等	セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材	平均臨時雇用人員 - アルミ・銅	投資有価証券	持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門	解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）
2008/03	268億	-	-	2324億	-	-
2009/03	51.6億 -80.7%	-	-	1659億 -28.6%	-	-
2010/03	65.2億 +26.4%	-	-	1966億 +18.5%	-	-
2011/03	90.6億 +39%	-	-	1903億 -3.2%	-	-
2012/03	72億 -20.5%	-	-	1797億 -5.6%	-	-
2013/03	47億 -34.7%	-	-	1953億 +8.7%	25.1億	-
2014/03	107億 +127.1%	-	-	1796億 -8%	6.24億 -75.2%	-
2015/03	140億 +31.1%	-	-	2079億 +15.8%	2.41億 -61.4%	-
2016/03	53.5億 -61.8%	-	-	1559億 -25%	10.2億 +322%	-
2017/03	66.1億 +23.6%	-	-	1666億 +6.8%	-	-10.7億
2018/03	85.5億 +29.4%	-	-	1978億 +18.8%	-	26.5億黒転
2019/03	70.8億 -17.2%	-	586	1900億 -4%	-	-76.5億赤転
2020/03	71.4億 +0.9%	106億	646 +10.24%	1487億 -21.8%	-	-6.8億赤縮
2021/03	95.9億 +34.2%	82.9億 -22.1%	-	1724億 +16%	-	-
2022/03	83.2億 -13.2%	89.1億 +7.6%	-	1944億 +12.7%	-	-
2023/03	131億 +58%	116億 +30%	-	2046億 +5.3%	-	-
2024/03	431億 +228.3%	148億 +27.6%	-	2450億 +19.7%	-	-

2008年3月

未払法人税等: 267億6300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 2323億7100万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2009年3月

未払法人税等: 51億5800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1658億5800万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2010年3月

未払法人税等: 65億1800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1965億6500万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2011年3月

未払法人税等: 90億5900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1902億5500万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2012年3月

未払法人税等: 72億400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1796億7100万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2013年3月

未払法人税等: 47億400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1952億9200万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: 25億1300万
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2014年3月

未払法人税等: 106億8300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1796億2000万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: 6億2400万
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2015年3月

未払法人税等: 140億1000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 2079億3100万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: 2億4100万
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2016年3月

未払法人税等: 53億4600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1559億1300万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: 10億1700万
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2017年3月

未払法人税等: 66億600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1665億6300万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -10億7300万

2018年3月

未払法人税等: 85億5100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1978億3900万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: 26億5300万

2019年3月

未払法人税等: 70億8000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: -
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: 586
投資有価証券: 1900億800万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -76億5100万

2020年3月

未払法人税等: 71億4300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: 106億4100万
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: 646
投資有価証券: 1486億8000万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -6億8000万

2021年3月

未払法人税等: 95億8700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: 82億8500万
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1724億1500万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2022年3月

未払法人税等: 83億1800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: 89億1200万
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 1943億8100万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

未払法人税等: 131億4000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: 115億8600万
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 2046億2700万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

未払法人税等: 431億3300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 素形材: 147億8900万
平均臨時雇用人員 - アルミ・銅: -
投資有価証券: 2450億2300万
持分法適用会社への投資額 - エンジニアリング事業部門: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -