5406 神戸製鋼所

時価

7843億円

PER 予

6.51倍

2010年以降

赤字-100.79倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.15-1.38倍
（2010-2024年）

4.55%

ROE 予

11.36%

ROA 予

4.11%

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、有形固定資産売却損益（△は益）、ソフトウェア及び利用権等他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	有形固定資産売却損益（△は益）	ソフトウェア及び利用権等	有形固定資産除却損	構造改革関連費用引当金	会計方針の変更による累積的影響額
2008/03	18.5億	-9.74億	175億	43.6億	-	-
2009/03	-103億赤転	-1.58億赤縮	-	30.4億 -30.3%	-	-
2010/03	71.5億黒転	-0.5億赤縮	-	30.5億 +0.2%	-	-
2011/03	-2.97億赤転	-0.75億赤拡	-	26億 -14.7%	-	-
2012/03	-16億赤拡	-2.81億赤拡	-	32.1億 +23.4%	-	-
2013/03	-6.72億赤縮	-1.61億赤縮	-	32.8億 +2.2%	-	-
2014/03	-	-12.4億赤拡	-	19億 -41.9%	-	54.3億
2015/03	-	-18.8億赤拡	-	20.6億 +8.2%	-	-
2016/03	-	-0.63億赤縮	-	18億 -12.6%	-	-
2017/03	-	-1.01億赤拡	-	24.8億 +37.7%	46.3億	-
2018/03	-	-1.47億赤拡	-	17.7億 -28.4%	3.64億 -92.1%	-
2019/03	-	-18.7億赤拡	-	21.6億 +21.9%	-	-
2020/03	-	-0.41億赤縮	-	17.3億 -20.1%	-	-
2021/03	-	-99億赤拡	-	13.9億 -19.5%	-	-6.31億赤転
2022/03	-	-5.45億赤縮	-	14.5億 +4.4%	-	-
2023/03	-	-12.8億赤拡	-	13.7億 -6%	-	-
2024/03	-	-293億赤拡	-	21.7億 +59.1%	-	-

2008年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 18億5000万
有形固定資産売却損益（△は益）: -9億7400万
ソフトウェア及び利用権等: 174億6900万
有形固定資産除却損: 43億5800万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2009年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -102億9500万
有形固定資産売却損益（△は益）: -1億5800万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 30億3900万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2010年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 71億4900万
有形固定資産売却損益（△は益）: -5000万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 30億4600万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2011年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -2億9700万
有形固定資産売却損益（△は益）: -7500万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 25億9900万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2012年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -15億9800万
有形固定資産売却損益（△は益）: -2億8100万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 32億800万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2013年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -6億7200万
有形固定資産売却損益（△は益）: -1億6100万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 32億7900万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2014年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -12億3900万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 19億400万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: 54億3300万

2015年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -18億8100万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 20億6000万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2016年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -6300万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 18億
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2017年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -1億100万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 24億7900万
構造改革関連費用引当金: 46億2700万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2018年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -1億4700万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 17億7400万
構造改革関連費用引当金: 3億6400万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2019年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -18億7000万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 21億6200万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2020年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -4100万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 17億2700万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2021年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -99億
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 13億9100万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -6億3100万

2022年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -5億4500万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 14億5200万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2023年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -12億7700万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 13億6500万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2024年3月

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
有形固定資産売却損益（△は益）: -293億1300万
ソフトウェア及び利用権等: -
有形固定資産除却損: 21億7200万
構造改革関連費用引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -