当期純利益
連結
- 2009年12月31日
- -379億1300万
- 2010年12月31日
- 472億2300万
- 2011年12月31日 -73.32%
- 125億9800万
- 2012年12月31日
- -226億9300万
- 2013年12月31日
- 638億1600万
- 2014年12月31日 +0.47%
- 641億1900万
- 2015年12月31日
- -138億5000万
- 2016年12月31日 -163.38%
- -364億7800万
- 2017年12月31日
- 558億2300万
- 2018年12月31日 -19.33%
- 450億3300万
- 2019年12月31日 -83.97%
- 72億1700万
- 2020年12月31日 -47.15%
- 38億1400万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 540億9800万
- 2022年12月31日 -12.18%
- 475億1000万
- 2023年12月31日 +130.96%
- 1097億2700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような中、当社はKOBELCOグループ中期経営計画(2021～2023年度)に掲げる「安定収益基盤の確立」に向けた重点施策を着実に実行するとともに、引き続きものづくり力の強化や販売価格の改善に努めてまいりました。2024/02/09 15:30
この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比890億円増収の1兆8,737億円となり、営業利益は、鉄鋼アルミでの販売数量の減少や在庫評価影響の悪化などがあったものの、原料炭価格の下落と販売価格改善の進展に伴う鉄鋼メタルスプレッドの大幅な改善、機械・エンジニアリングでの売上高の増加、電力での神戸発電所4号機の稼働や燃料費調整の時期ずれ影響の改善、売電価格に関する一過性の増益影響(売電価格の指標となる石炭の輸入貿易統計価格と当社購入価格の差異)などにより、前年同期比844億円増益の1,382億円となりました。経常利益は、建設機械における北米でのエンジン認証に関する補償金収入の剥落などの減益要因があったものの、営業利益の増益により、前年同期比590億円増益の1,339億円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、経常利益の増益に加え、子会社において固定資産の譲渡益を計上したことなどから、前年同期比622億円増益の1,097億円となりました。
当第3四半期連結累計期間のセグメント毎の状況は次のとおりであります。 - #2 １株当たり情報、四半期連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2024/02/09 15:30
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注)1.前第3四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 1株当たり四半期純利益 120円35銭 277円83銭 (算定上の基礎) 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 47,510 109,727 普通株式の期中平均株式数(千株) 394,759 394,941 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 - 2023年11月28日開催の取締役会決議による2028年満期ユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債普通株式 10,179,153株 2023年11月28日開催の取締役会決議による2030年満期ユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債普通株式 10,640,561株