- 5406
- 2026/08/28
- 時価
- 8037億円
- PER 予
- 8.01倍
- 2010年以降
- 赤字-100.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.64倍
- 2010年以降
- 0.15-1.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.94%
- ROE 予
- 7.95%
- ROA 予
- 3.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
神戸製鋼所(5406)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 213億100万
- 2010年3月31日 -22.51%
- 165億600万
- 2011年3月31日 +21.6%
- 200億7200万
- 2012年3月31日 -11.84%
- 176億9600万
- 2013年3月31日 -13.19%
- 153億6200万
- 2014年3月31日 +22.63%
- 188億3800万
- 2015年3月31日 +9.99%
- 207億1900万
- 2016年3月31日 -6.73%
- 193億2500万
- 2017年3月31日 -3.86%
- 185億8000万
- 2018年3月31日 +12.34%
- 208億7200万
- 2019年3月31日 -0.33%
- 208億300万
- 2020年3月31日 -6.63%
- 194億2400万
- 2021年3月31日 -3.96%
- 186億5500万
- 2022年3月31日 +22.64%
- 228億7800万
- 2023年3月31日 +2.85%
- 235億2900万
- 2024年3月31日 +12.81%
- 265億4400万
- 2025年3月31日 +3.89%
- 275億7600万
- 2026年3月31日 -1.61%
- 271億3300万
個別
- 2009年3月31日
- 102億2100万
- 2010年3月31日 -33.65%
- 67億8200万
- 2011年3月31日 +28.24%
- 86億9700万
- 2012年3月31日 -24.2%
- 65億9200万
- 2013年3月31日 -15.9%
- 55億4400万
- 2014年3月31日 +50.41%
- 83億3900万
- 2015年3月31日 +4.07%
- 86億7800万
- 2016年3月31日 -7.02%
- 80億6900万
- 2017年3月31日 -3.93%
- 77億5200万
- 2018年3月31日 +14.68%
- 88億9000万
- 2019年3月31日 -10.8%
- 79億3000万
- 2020年3月31日 -12.69%
- 69億2400万
- 2021年3月31日 -4.59%
- 66億600万
- 2022年3月31日 +44.47%
- 95億4400万
- 2023年3月31日 +1.94%
- 97億2900万
- 2024年3月31日 +22.07%
- 118億7600万
- 2025年3月31日 +0.42%
- 119億2600万
- 2026年3月31日 -6.17%
- 111億9000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※5 販売費及び一般管理費に算入した引当金繰入額等2026/06/18 16:45
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 7,171 百万円 7,210 百万円 貸倒引当金繰入額 2,631 1,073 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/18 16:45
(イ)賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/18 16:45
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 7,102 2,597 835 8,865 賞与引当金 11,926 11,190 11,926 11,190 製品保証引当金 1,290 1,025 932 1,382 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
鉄鋼アルミ、素形材(鋳鍛鋼品を除く)、溶接の棚卸資産は総平均法、素形材の鋳鍛鋼品、機械、エンジニアリングの棚卸資産は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
(ア)自己所有の固定資産
定額法によっております。
(イ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るもの
自己所有の固定資産に適用する方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るもの
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/18 16:45