5406 神戸製鋼所

時価

7808億円

PER 予

6.48倍

2010年以降

赤字-100.79倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.15-1.38倍
（2010-2024年）

4.57%

ROE 予

11.36%

ROA 予

4.11%

投資有価証券の取得による支出、退職給付信託返還益、顧客補償等対応費用他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の取得による支出	退職給付信託返還益	顧客補償等対応費用	持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門	研究開発費 - 建設機械	運搬費
2008/03	-620億	-	-	-	-	472億
2009/03	-115億赤縮	-	-	-	-	435億 -8%
2010/03	-15億赤縮	-	-	-	-	352億 -19%
2011/03	-36.3億赤拡	-	-	-	-	410億 +16.3%
2012/03	-57.9億赤拡	-	-	-	-	428億 +4.4%
2013/03	-145億赤拡	-	-	45.6億	-	416億 -2.7%
2014/03	-3.98億赤縮	-	-	50.5億 +10.7%	-	449億 +7.9%
2015/03	-3.91億赤縮	157億	-	51.7億 +2.4%	-	489億 +8.9%
2016/03	-71.2億赤拡	-	-	22.2億 -57%	-	465億 -4.8%
2017/03	-4.46億赤縮	-	-	-	-	472億 +1.5%
2018/03	-361億赤拡	-	43.6億	-	-	507億 +7.2%
2019/03	-5.01億赤縮	-	25.9億 -40.7%	-	65億	549億 +8.4%
2020/03	-11.9億赤拡	-	-	-	69億 +6.2%	548億 -0.2%
2021/03	-12.9億赤拡	-	-	-	64億 -7.2%	460億 -16.2%
2022/03	-59.8億赤拡	-	-	-	84億 +31.3%	562億 +22.2%
2023/03	-19.8億赤縮	-	-	-	91億 +8.3%	634億 +12.9%
2024/03	-5.2億赤縮	-	-	-	104億 +14.3%	634億 +0.1%

2008年3月

投資有価証券の取得による支出: -620億1600万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 472億3200万

2009年3月

投資有価証券の取得による支出: -114億8800万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 434億7500万

2010年3月

投資有価証券の取得による支出: -15億
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 352億2300万

2011年3月

投資有価証券の取得による支出: -36億3300万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 409億7700万

2012年3月

投資有価証券の取得による支出: -57億9000万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 427億6200万

2013年3月

投資有価証券の取得による支出: -145億1600万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: 45億5800万
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 415億8900万

2014年3月

投資有価証券の取得による支出: -3億9800万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: 50億4600万
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 448億7000万

2015年3月

投資有価証券の取得による支出: -3億9100万
退職給付信託返還益: 156億8400万
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: 51億6800万
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 488億6900万

2016年3月

投資有価証券の取得による支出: -71億2400万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: 22億2300万
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 465億1600万

2017年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億4600万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 472億2900万

2018年3月

投資有価証券の取得による支出: -361億3400万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: 43億6100万
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: -
運搬費: 506億5100万

2019年3月

投資有価証券の取得による支出: -5億100万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: 25億8700万
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: 65億
運搬費: 549億1100万

2020年3月

投資有価証券の取得による支出: -11億9000万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: 69億
運搬費: 548億1300万

2021年3月

投資有価証券の取得による支出: -12億8600万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: 64億
運搬費: 459億5500万

2022年3月

投資有価証券の取得による支出: -59億7500万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: 84億
運搬費: 561億6100万

2023年3月

投資有価証券の取得による支出: -19億7900万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: 91億
運搬費: 633億9500万

2024年3月

投資有価証券の取得による支出: -5億2000万
退職給付信託返還益: -
顧客補償等対応費用: -
持分法適用会社への投資額 - 機械事業部門: -
研究開発費 - 建設機械: 104億
運搬費: 634億4700万