5406 神戸製鋼所

5406
2024/04/15
時価
7819億円
PER 予
6.49倍
2010年以降
赤字-100.79倍
(2010-2023年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.15-1.38倍
(2010-2023年)
配当 予
4.56%
ROE 予
11.55%
ROA 予
4.03%
資料
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研究開発費

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
109億4400万
2009年3月31日 -2.26%
106億9700万
2010年3月31日 -2.4%
104億4000万
2011年3月31日 +2.11%
106億6000万
2012年3月31日 +6.26%
113億2700万
2013年3月31日 -4.91%
107億7100万
2014年3月31日 +3.78%
111億7800万
2015年3月31日 +16.9%
130億6700万
2016年3月31日 +4.35%
136億3500万
2017年3月31日 -1.37%
134億4800万
2018年3月31日 +5.12%
141億3700万
2019年3月31日 +26.05%
178億2000万
2020年3月31日 +5.3%
187億6500万
2021年3月31日 -9.26%
170億2800万
2022年3月31日 +16.01%
197億5400万
2023年3月31日 +6.18%
209億7500万

個別

2008年3月31日
68億800万
2009年3月31日 -5.96%
64億200万
2010年3月31日 -14.57%
54億6900万
2011年3月31日 +19.16%
65億1700万
2012年3月31日 +1.29%
66億100万
2013年3月31日 -12.44%
57億8000万
2014年3月31日 +7.7%
62億2500万
2015年3月31日 +20.22%
74億8400万
2016年3月31日 +6.69%
79億8500万
2017年3月31日 +4.43%
83億3900万
2018年3月31日 +6.16%
88億5300万
2019年3月31日 +12.93%
99億9800万
2020年3月31日 +4.54%
104億5200万
2021年3月31日 -7.98%
96億1800万
2022年3月31日 +2.77%
98億8400万
2023年3月31日 +2.36%
101億1700万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※4 一般管理費及び当期製造費用に含まれている研究開発費の金額
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
研究開発費33,244 百万円36,702 百万円
2023/06/21 14:21
#2 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
退職給付費用1,3381,042
研究開発費9,88410,117
減価償却費951917
2023/06/21 14:21
#3 研究開発活動
2022年10月1日に、国立大学法人大阪大学産業科学研究所(以下、阪大産研)と「KOBELCO未来協働研究所」を設立しました。本協働研究所は、当社グループの多様な技術と阪大産研のAIの知見を掛け合わせて「ものづくりを革新するソリューション」の共創と社会実装に取り組む、産学連携のオープンイノベーションの場です。「人がシステムと共に成長しながら、創造性豊かにイキイキと活躍できる“ものづくりの世界”の実現」をビジョンに掲げ、広範な産業における課題解決と、新規事業創出による企業価値向上を目指していきます。
当連結会計年度における当社グループの研究開発費は、367億円であります。なお、本費用には、当社技術開発本部で行っている事業部門横断的又は基礎的研究開発などで、各事業区分に配分できない費用として計上する費用57億円が含まれております。
主な事業の種類別セグメント毎の研究開発活動の状況は、次のとおりであります。
2023/06/21 14:21
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
0102010_027.pngb.資金需要の主な内容
当社グループの資金需要は、営業活動については、生産活動に必要な運転資金(材料・外注費及び人件費等)、受注獲得のための販売費、製品競争力強化・ものづくり力強化に資するための研究開発費が主な内容です。投資活動については、設備老朽化に伴う更新投資や事業伸張・生産性向上を目的とした設備投資及び事業遂行に関連した投融資が主な内容です。
今後、将来見込まれる成長分野での資金需要や、最新の市場環境及び受注動向も勘案し、資産の圧縮及び投資案件の選別を行う一方、必要な設備投資や研究開発投資等を継続してまいります。
2023/06/21 14:21