5406 神戸製鋼所

時価

7990億円

PER 予

6.64倍

2010年以降

赤字-100.79倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.15-1.38倍
（2010-2024年）

4.46%

ROE 予

11.36%

ROA 予

4.11%

貸倒引当金戻入額、税率変更による影響、平均臨時雇用人員 - 溶接他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	貸倒引当金戻入額	税率変更による影響	平均臨時雇用人員 - 溶接	解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）	固定化営業債権	その他	従業員数 - 鉄鋼
2008/03	-	-	-	-	68億	413億	-
2009/03	-	-	-	-	71.7億 +5.4%	500億 +21.3%	-
2010/03	-	-	-	-	65.9億 -8.1%	273億 -45.5%	-
2011/03	-	-	-	-	11.7億 -82.3%	315億 +15.6%	-
2012/03	-	7百万	-	-	13.6億 +16.8%	313億 -0.6%	-
2013/03	-	-	-	-	13億 -4.5%	272億 -13.2%	-
2014/03	-	-	-	-	-	238億 -12.5%	-
2015/03	-	-	-	-	-	231億 -3.1%	-
2016/03	-	-	-	-	-	268億 +16.4%	-
2017/03	-81.4億	-	-	-10.7億	-	190億 -29.2%	-
2018/03	-	-	-	26.5億黒転	-	210億 +10.8%	-
2019/03	-	-	210	-	-	168億 -20.3%	10,887
2020/03	-	-	222 +5.71%	-	-	218億 +29.8%	11,403 +4.74%
2021/03	-	-	220 -0.9%	-	-	144億 -33.8%	12,424 +8.95%
2022/03	-	-	216 -1.82%	-	-	161億 +11.8%	11,828 -4.8%
2023/03	-	-	254 +17.59%	-	-	97.1億 -39.8%	12,268 +3.72%
2024/03	-	-	222 -12.6%	-	-	134億 +38.4%	12,145 -1%

2008年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: 67億9800万
その他: 412億6700万
従業員数 - 鉄鋼: -

2009年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: 71億6800万
その他: 500億4600万
従業員数 - 鉄鋼: -

2010年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: 65億8500万
その他: 272億6500万
従業員数 - 鉄鋼: -

2011年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: 11億6700万
その他: 315億500万
従業員数 - 鉄鋼: -

2012年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: 700万
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: 13億6300万
その他: 313億600万
従業員数 - 鉄鋼: -

2013年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: 13億200万
その他: 271億7500万
従業員数 - 鉄鋼: -

2014年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: -
その他: 237億8000万
従業員数 - 鉄鋼: -

2015年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: -
その他: 230億5400万
従業員数 - 鉄鋼: -

2016年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: -
その他: 268億3400万
従業員数 - 鉄鋼: -

2017年3月

貸倒引当金戻入額: -81億4100万
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -10億7300万
固定化営業債権: -
その他: 189億8700万
従業員数 - 鉄鋼: -

2018年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: -
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: 26億5300万
固定化営業債権: -
その他: 210億3600万
従業員数 - 鉄鋼: -

2019年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: 210
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: -
その他: 167億6600万
従業員数 - 鉄鋼: 10,887

2020年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: 222
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: -
その他: 217億6100万
従業員数 - 鉄鋼: 11,403

2021年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: 220
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: -
その他: 144億600万
従業員数 - 鉄鋼: 12,424

2022年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: 216
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: -
その他: 161億1300万
従業員数 - 鉄鋼: 11,828

2023年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: 254
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: -
その他: 97億500万
従業員数 - 鉄鋼: 12,268

2024年3月

貸倒引当金戻入額: -
税率変更による影響: -
平均臨時雇用人員 - 溶接: 222
解体撤去関連費用引当金の増減額（△は減少）: -
固定化営業債権: -
その他: 134億3000万
従業員数 - 鉄鋼: 12,145