当期変動額合計、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門他2件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -1700万
- 減価償却費
- 1115億1400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -203億2900万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
2009年3月
2010年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1188億3500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -4200万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
2011年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1148億1900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -3億2000万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
2012年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1180億3700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -2900万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -
2013年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1067億2500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- 6億8800万
- 自己株式の取得
- -800万
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -1億200万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 829億3600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- 3億1400万
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -8億8800万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 898億8100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- 2億2200万
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -1100万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 948億1200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- 7億2300万
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -100万
2017年3月
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1020億3200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- 6億8400万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1025億8900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -15億9600万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1053億4600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- 19億9000万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1008億5600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -100万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1051億4700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -30億2100万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1125億500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -1600万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費
- 1190億8400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - エンジニアリング事業部門
- -
- 自己株式の取得
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変更に伴う増減
- -400万