訂正有価証券報告書-第95期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～33年
機械装置及び運搬具 4年～14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数又は償却期間は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用) 5年
のれん 10年
土地使用権 30年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。