- #1 固定資産の減価償却の方法
無形固定資産:定額法
なお、特許実施権については7年の定額法によっております。また、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2016/06/17 13:06- #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産については、資産総額の1%以下のため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少
額」の記載を省略いたしました。2016/06/17 13:06 - #3 業績等の概要
りました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出232百万円、無形固定資産の取得によ
る支出27百万円により、256百万円の支出となりました。
2016/06/17 13:06- #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは256百万円の支出(前連結会計年度は144百万円の支出)となりました。
その主な要因としては、有形固定資産の取得による支出232百万円、無形固定資産の取得による支出27百万
円によるものです。
2016/06/17 13:06- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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