減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- -784億1800万
- 2009年3月31日 -3.48%
- -811億4600万
- 2010年3月31日 -3.83%
- -842億5000万
- 2011年3月31日 -3.36%
- -870億7900万
- 2012年3月31日 -2.63%
- -893億6700万
- 2013年3月31日 -2.12%
- -912億6200万
- 2014年3月31日 -3.76%
- -946億9300万
- 2015年3月31日 -4.05%
- -985億3100万
- 2016年3月31日 -2.77%
- -1012億6400万
- 2017年3月31日 -3.45%
- -1047億6000万
- 2018年3月31日 -8.5%
- -1136億6400万
- 2019年3月31日 -3.65%
- -1178億1300万
- 2020年3月31日 -3.47%
- -1219億400万
- 2021年3月31日 -4.22%
- -1270億4300万
- 2022年3月31日 -4.87%
- -1332億3600万
- 2023年3月31日 -3.06%
- -1373億1200万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2023/06/27 12:14
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は減価償却(345百万円)、減損損失(172百万円)であります。また、当連結会計年度の主な増加額は遊休不動産化による増加(133百万円)であり、主な減少額は減価償却(324百万円)、不動産の売却(201百万円)であります。