役員賞与引当金の増減額（△は減少）、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、流動資産計他1件
2008年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 2700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 2958億700万
- 事業構造改善費用
- -
2009年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -2億700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 2522億5100万
- 事業構造改善費用
- -
2010年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -1800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 2129億1900万
- 事業構造改善費用
- 6億2800万
2011年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 1億9700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 2475億2300万
- 事業構造改善費用
- 6億2300万
2012年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 1700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 2649億6500万
- 事業構造改善費用
- 3億6000万
2013年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -5700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 2420億8400万
- 事業構造改善費用
- -
2014年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 4100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 2480億6100万
- 事業構造改善費用
- -
2015年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 1400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- 0
- 流動資産計
- 2561億8100万
- 事業構造改善費用
- -
2016年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -1億1200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 2384億6700万
- 事業構造改善費用
- -
2017年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 7000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 2572億800万
- 事業構造改善費用
- -
2018年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 4900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 3018億9500万
- 事業構造改善費用
- -
2019年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -5200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 3130億8100万
- 事業構造改善費用
- 7億5400万
2020年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -7100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 3106億4100万
- 事業構造改善費用
- -
2021年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- -4500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 3193億6400万
- 事業構造改善費用
- -
2022年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 7700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 3916億8600万
- 事業構造改善費用
- -
2023年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 4281億1800万
- 事業構造改善費用
- -
2024年3月
- 役員賞与引当金の増減額（△は減少）
- 8600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 流動資産計
- 4254億5500万
- 事業構造改善費用
- -