5471 大同特殊鋼

時価

3226億円

PER 予

9.59倍

2010年以降

赤字-49.08倍
（2010-2024年）

0.67倍

2010年以降

0.36-1.42倍
（2010-2024年）

3.16%

ROE 予

6.93%

ROA 予

4.18%

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、売上債権の増減額（△は増加）、契約負債他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	売上債権の増減額（△は増加）	契約負債	その他の施設利用権	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料	退職給付引当金
2008/03	-	-4.29億	-	33百万	-	69.6億
2009/03	-	644億黒転	-	31百万 -6.1%	-	68.3億 -1.8%
2010/03	-	-84億赤転	-	31百万 ±0%	-	66.5億 -2.7%
2011/03	473百万	-108億赤拡	-	30百万 -3.2%	-	68.8億 +3.5%
2012/03	-	-42.4億赤縮	-	30百万 ±0%	-	68億 -1.1%
2013/03	-	178億黒転	-	40百万 +33.3%	66.5億	68.7億 +1%
2014/03	-	-119億赤転	-	39百万 -2.5%	111億 +67%	-
2015/03	-	-31.1億赤縮	-	38百万 -2.6%	135億 +21.7%	-
2016/03	-	61億黒転	-	36百万 -5.3%	123億 -8.8%	-
2017/03	-	-142億赤転	-	35百万 -2.8%	174億 +41.2%	-
2018/03	-	-208億赤拡	-	-	222億 +27.4%	-
2019/03	-	12.6億黒転	-	-	207億 -6.8%	-
2020/03	-	161億大幅増	-	-	136億 -34.1%	-
2021/03	-	-79.5億赤転	-	-	122億 -10.7%	-
2022/03	-	-	16.8億	-	267億 +118.9%	-
2023/03	-	-	23.2億 +38.3%	-	243億 -8.9%	-
2024/03	-	-	8.52億 -63.3%	-	-	-

2008年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -4億2900万
契約負債: -
その他の施設利用権: 3300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: -
退職給付引当金: 69億5500万

2009年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: 643億8000万
契約負債: -
その他の施設利用権: 3100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: -
退職給付引当金: 68億3100万

2010年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -83億9700万
契約負債: -
その他の施設利用権: 3100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: -
退職給付引当金: 66億4500万

2011年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 4億7300万
売上債権の増減額（△は増加）: -108億1600万
契約負債: -
その他の施設利用権: 3000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: -
退職給付引当金: 68億7700万

2012年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -42億4200万
契約負債: -
その他の施設利用権: 3000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: -
退職給付引当金: 67億9900万

2013年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: 178億2100万
契約負債: -
その他の施設利用権: 4000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 66億4800万
退職給付引当金: 68億6500万

2014年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -118億8200万
契約負債: -
その他の施設利用権: 3900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 111億400万
退職給付引当金: -

2015年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -31億1300万
契約負債: -
その他の施設利用権: 3800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 135億1700万
退職給付引当金: -

2016年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: 61億200万
契約負債: -
その他の施設利用権: 3600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 123億3100万
退職給付引当金: -

2017年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -141億8100万
契約負債: -
その他の施設利用権: 3500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 174億1600万
退職給付引当金: -

2018年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -207億5000万
契約負債: -
その他の施設利用権: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 221億9500万
退職給付引当金: -

2019年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: 12億5800万
契約負債: -
その他の施設利用権: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 206億9400万
退職給付引当金: -

2020年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: 161億2800万
契約負債: -
その他の施設利用権: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 136億3800万
退職給付引当金: -

2021年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -79億4900万
契約負債: -
その他の施設利用権: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 121億7200万
退職給付引当金: -

2022年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
契約負債: 16億7800万
その他の施設利用権: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 266億5000万
退職給付引当金: -

2023年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
契約負債: 23億2100万
その他の施設利用権: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: 242億8600万
退職給付引当金: -

2024年3月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
売上債権の増減額（△は増加）: -
契約負債: 8億5200万
その他の施設利用権: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能材料・磁性材料: -
退職給付引当金: -