5471 大同特殊鋼

5471
2024/09/20
時価
3047億円
PER 予
9.06倍
2010年以降
赤字-49.08倍
(2010-2024年)
PBR
0.71倍
2010年以降
0.36-1.42倍
(2010-2024年)
配当 予
3.35%
ROE 予
7.81%
ROA 予
4.09%
資料
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売上高

【期間】

連結

2008年3月31日
5913億9800万
2009年3月31日 -9.93%
5326億5500万
2010年3月31日 -31.94%
3625億700万
2011年3月31日 +30.22%
4720億6200万
2012年3月31日 +3.62%
4891億5400万
2013年3月31日 -9.96%
4404億2800万
2014年3月31日 +3.93%
4577億3100万
2015年3月31日 +5.66%
4836億3300万
2016年3月31日 -4.77%
4605億7700万
2017年3月31日 -3.36%
4451億2200万
2018年3月31日 +13.5%
5052億1900万
2019年3月31日 +7.53%
5432億5500万
2020年3月31日 -9.73%
4904億2100万
2021年3月31日 -15.84%
4127億2200万
2022年3月31日 +28.34%
5296億6700万
2023年3月31日 +9.23%
5785億6400万
2024年3月31日 +0.47%
5812億8700万

個別

2008年3月31日
3828億800万
2009年3月31日 -9.77%
3454億1000万
2010年3月31日 -37.13%
2171億7300万
2011年3月31日 +37.57%
2987億6900万
2012年3月31日 +3.6%
3095億3100万
2013年3月31日 -12.45%
2709億8700万
2014年3月31日 +4.33%
2827億800万
2015年3月31日 +6.38%
3007億5200万
2016年3月31日 -6.65%
2807億4800万
2017年3月31日 -4.62%
2677億6800万
2018年3月31日 +14.93%
3077億4600万
2019年3月31日 +10.74%
3408億1300万
2020年3月31日 -10.56%
3048億1900万
2021年3月31日 -19.46%
2455億400万
2022年3月31日 +39.99%
3436億9200万
2023年3月31日 +15.11%
3956億700万
2024年3月31日 -2.27%
3866億4600万

有報情報

#1 注記事項-売上収益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
主要な財またはサービスの種類による収益の分解と報告セグメントとの関連は以下のとおりであります。
(単位:百万円)
流通・サービス24,42329,347
外部顧客への売上高579,013578,564
(注)1.前連結会計年度および当連結会計年度の「エンジニアリング」事業において、一定の期間にわたり移転される財またはサービスによって認識した収益はそれぞれ8,126百万円、9,981百万円を含んでおります。
2.前連結会計年度および当連結会計年度の「流通・サービス」事業において、「顧客との契約から生じる収益」以外の収益(主としてIFRS第16号「リース」に基づくリース取引の収益がそれぞれ2,342百万円、2,390百万円)を含めて記載しております。
2024/06/26 12:44
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
情報・通信分野で成長が期待される半導体関連については高耐食材料開発を進めるとともに、グローバルにサプライチェーンを強化し、販売拡大、市場拡大に対応するための設備投資を行っていきます。e-Axle用特殊鋼製品に関しては、これまでの製造技術に関する知見を活かし、さらに信頼性の高いソリューションを提供してまいります。また、主機・補機・センサー用磁石については、重希土類フリーなど特長ある製品を提供するための戦略的な投資を実施してまいります。クリーンエネルギー分野においては、高温・高圧水素環境下で耐え得る耐水素脆化用鋼の開発、工業炉用水素バーナーの実用化を進めることなどでお客様のニーズに応えてまいります。より一層の拡大が期待される航空宇宙分野における自由鍛造品や医療分野のチタン製品に関し、将来的な需要増加を見据え、戦略的に設備投資を行ってまいります。特に航空機関連においては、永続的プレゼンス獲得に向け、航空機エンジンの大型回転体用Ni基合金で、アジア初のプライム認定を獲得することを目指し、約300億円を投資して高合金生産プロセスを抜本的に変革するプロジェクトに着手していきます。
これらの取り組みにより、成長市場製品の売上高比率は2026年度で15%、2030年度で25%以上を目指します。
② 経営基盤の強靭化
2024/06/26 12:44
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
要約連結損益計算書
(単位:百万円)
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
売上高578,564581,287
売上原価476,224479,772
要約連結包括利益計算書
2024/06/26 12:44
#4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
(1) 関係会社との取引高は次のとおりであります。
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
営業取引による取引高
売上高163,789百万円157,689百万円
仕入高154,637147,338
2024/06/26 12:44