セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料、環境対策引当金の増減額(△は減少)
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料
- 167億5500万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- 8億4200万
2016年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料
- 175億3500万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- 44億7300万
2017年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料
- 150億2700万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -18億9100万
2018年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料
- 160億2100万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -9100万
2019年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料
- 178億400万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- 4億7600万
2020年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料
- 136億8100万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- 7億400万
2021年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料
- 118億3400万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- 4400万
2022年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料
- 147億1400万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -11億9700万
2023年3月
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - 機能材料・磁性材料
- 176億4900万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -2億5300万