工具
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億8600万
- 2009年3月31日 -17.2%
- 1億5400万
- 2010年3月31日 -8.44%
- 1億4100万
- 2011年3月31日 -24.82%
- 1億600万
- 2012年3月31日 +2.83%
- 1億900万
- 2013年3月31日 -2.75%
- 1億600万
- 2014年3月31日 +4.72%
- 1億1100万
- 2015年3月31日 +26.13%
- 1億4000万
- 2016年3月31日 +87.14%
- 2億6200万
- 2017年3月31日 -14.89%
- 2億2300万
- 2018年3月31日 +4.48%
- 2億3300万
- 2019年3月31日 +36.91%
- 3億1900万
- 2020年3月31日 -5.64%
- 3億100万
- 2021年3月31日 -58.47%
- 1億2500万
- 2022年3月31日 -12.8%
- 1億900万
- 2023年3月31日 +26.61%
- 1億3800万
- 2024年3月31日 +12.32%
- 1億5500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4.報告セグメントの変更等に関する事項2024/06/21 13:27
当社の連結子会社高周波精密株式会社は、事業再構築により事業規模を縮小しました。また、2023年6月1日付で会社分割により、標準切削工具及び標準金型部品事業に関して有する権利義務を、当社の連結子会社である株式会社カムスへ継承いたしました。
これらに伴い、従来「金型・工具事業」を「金型・工具セグメント」として独立区分した報告セグメントとしておりましたが、事業再編後の事業の特性に鑑み、第1四半期連結会計期間より「特殊鋼セグメント」に集約して表示しております。 - #2 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
当社の連結子会社高周波精密株式会社は、事業再構築により事業規模を縮小しました。また、2023年6月1日付で会社分割により、標準切削工具及び標準金型部品事業に関して有する権利義務を、当社の連結子会社である株式会社カムスへ継承いたしました。
これらに伴い、従来「金型・工具事業」を「金型・工具セグメント」として独立区分した報告セグメントとしておりましたが、事業再編後の事業の特性に鑑み、第1四半期連結会計期間より「特殊鋼セグメント」に集約して表示しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報は、当連結会計年度の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。2024/06/21 13:27 - #3 報告セグメントの概要(連結)
- 「特殊鋼」2024/06/21 13:27
工具鋼、特殊合金及び軸受鋼製品(鋼線・線材・棒材、鍛鋼品・二次加工品等)の製造・販売
「鋳鉄」 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2024/06/21 13:27
当社グループは、内部管理上採用している事業区分を基礎として事業用資産をグルーピングしており、将来の使用が見込まれない遊休資産は、個々の物件単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 千葉県市川市 金型・工具生産設備等 機械装置及び運搬具 60百万円 有形固定資産「その他」 3百万円
当社の連結子会社である高周波精密株式会社が実施した事業再構築により、保有している金型・工具生産設備等は遊休化したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2024/06/21 13:27
1987年4月 当社入社 2011年4月 当社営業本部条鋼営業部長 2016年6月 当社営業本部工具鋼営業部長 2018年6月 当社取締役 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営方針2024/06/21 13:27
当社グループは、工具鋼、特殊合金の非量産型高級特殊鋼製品及び鋳鉄製品の製造販売を通じ、幅広い産業分野(自動車、エレクトロニクス、産業機械、エネルギー、住宅他)へ優れた製品を提供して顧客及び社会の発展に貢献してまいります。
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 各セグメントの業績は、次のとおりであります。2024/06/21 13:27
<特殊鋼部門>販売価格の改善があるものの、工具鋼、特殊合金、軸受鋼等の売上数量が減少し、売上高は277億2千1百万円(前年同期比17.8%減)となりました。損益面では、販売価格改善の一方、売上数量の減少、原燃料価格の上昇、棚卸資産評価損及び高周波精密の土地売却に伴う租税公課の発生等から15億8百万円の営業損失(前年同期は7億7千4百万円の営業利益)となりました。
なお、上記の前年同期数値については、高周波精密の事業再構築に伴い、従来の金型・工具セグメントを特殊鋼セグメントに含めて、これを比較しております。