四半期報告書-第90期第3四半期(平成26年10月1日-平成26年12月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益であります。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第3四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益であります。
2.報告セグメントの変更等に関する情報
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、主として建物及び機械装置は定額法、その他の資産は定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間よりその他の資産についても定額法に変更しております。
当社グループにおいては、近年の経営環境の変化に伴い生産能力拡大投資が減少する一方、競争力強化投資が増加しております。また、平成25年度を初年度とする中期経営計画における大型設備投資が当期から本格稼働することにより、今後より安定的な稼働が見込まれるため、これを契機に有形固定資産の使用実態を適切に反映した減価償却の方法を検討しました。その結果、今後の市場環境の変動リスクや技術的な陳腐化リスクが低いと見込まれ、修繕費等の設備維持コストも毎期平均的に発生しており設備も安定的に使用されていることから、より適正な費用と収益の対応を図り、経営実態を的確に反映するために定額法に変更するものであります。
この変更に伴い、従来の方法によった場合と比べてセグメント利益が特殊鋼部門で60百万円、鋳鉄部門で43百万円、金型・工具部門で6百万円、それぞれ増加しております。
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:百万円) | ||||||
| 報告セグメント | 調整額 | 四半期連結 損益計算書 計上額(注) | ||||
| 特殊鋼 | 鋳鉄 | 金型・工具 | 計 | |||
| 売上高 | ||||||
| 外部顧客への売上高 | 20,989 | 6,485 | 1,530 | 29,005 | - | 29,005 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | 142 | 13 | 5 | 160 | △160 | - |
| 計 | 21,131 | 6,498 | 1,536 | 29,166 | △160 | 29,005 |
| セグメント利益又は損失(△) | △386 | 392 | 2 | 8 | - | 8 |
(注)セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益であります。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第3四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:百万円) | ||||||
| 報告セグメント | 調整額 | 四半期連結 損益計算書 計上額(注) | ||||
| 特殊鋼 | 鋳鉄 | 金型・工具 | 計 | |||
| 売上高 | ||||||
| 外部顧客への売上高 | 22,645 | 6,600 | 1,587 | 30,832 | - | 30,832 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | 124 | 19 | 5 | 150 | △150 | - |
| 計 | 22,770 | 6,619 | 1,593 | 30,983 | △150 | 30,832 |
| セグメント利益 | 672 | 243 | 34 | 950 | - | 950 |
(注)セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益であります。
2.報告セグメントの変更等に関する情報
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、主として建物及び機械装置は定額法、その他の資産は定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間よりその他の資産についても定額法に変更しております。
当社グループにおいては、近年の経営環境の変化に伴い生産能力拡大投資が減少する一方、競争力強化投資が増加しております。また、平成25年度を初年度とする中期経営計画における大型設備投資が当期から本格稼働することにより、今後より安定的な稼働が見込まれるため、これを契機に有形固定資産の使用実態を適切に反映した減価償却の方法を検討しました。その結果、今後の市場環境の変動リスクや技術的な陳腐化リスクが低いと見込まれ、修繕費等の設備維持コストも毎期平均的に発生しており設備も安定的に使用されていることから、より適正な費用と収益の対応を図り、経営実態を的確に反映するために定額法に変更するものであります。
この変更に伴い、従来の方法によった場合と比べてセグメント利益が特殊鋼部門で60百万円、鋳鉄部門で43百万円、金型・工具部門で6百万円、それぞれ増加しております。
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。