日本冶金工業（5480）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 167億
2009年3月31日 -2.8%: 162億3300万
2010年3月31日 -4.87%: 154億4300万
2010年12月31日 -4.09%: 148億1200万
2011年3月31日 -2.99%: 143億6900万
2011年6月30日 -1.44%: 141億6200万
2011年9月30日 -1.34%: 139億7200万
2011年12月31日 -1.48%: 137億6500万
2012年3月31日 -1.98%: 134億9200万
2012年6月30日 -0.15%: 134億7200万
2012年9月30日 -0.73%: 133億7300万
2012年12月31日 -1.44%: 131億8000万
2013年3月31日 +1.02%: 133億1500万
2013年6月30日 -1.25%: 131億4900万
2013年9月30日 -1.7%: 129億2600万
2013年12月31日 -1.4%: 127億4500万
2014年3月31日 -1.45%: 125億6000万
2014年6月30日 -1.47%: 123億7500万
2014年9月30日 -1.03%: 122億4800万
2014年12月31日 -1.14%: 121億800万
2015年3月31日 -1.01%: 119億8600万
2015年6月30日 -1.55%: 118億
2015年9月30日 -1.27%: 116億5000万
2015年12月31日 -1.24%: 115億500万
2016年3月31日 -1.63%: 113億1800万
2016年6月30日 +0.97%: 114億2800万
2016年9月30日 -1.32%: 112億7700万
2016年12月31日 -1.3%: 111億3000万
2017年3月31日 -1.02%: 110億1600万
2017年6月30日 -1.72%: 108億2600万
2017年9月30日 +0.59%: 108億9000万
2017年12月31日 -0.8%: 108億300万
2018年3月31日 -0.93%: 107億300万
2018年6月30日 -1.49%: 105億4400万
2018年9月30日 -1.08%: 104億3000万
2018年12月31日 +9.99%: 114億7200万
2019年3月31日 -0.36%: 114億3100万
2019年6月30日 -1.36%: 112億7500万
2019年9月30日 -0.22%: 112億5000万
2019年12月31日 -1.48%: 110億8400万
2020年3月31日 -0.21%: 110億6100万
2020年6月30日 +0.73%: 111億4200万
2020年9月30日 +0.18%: 111億6200万
2020年12月31日 +6.23%: 118億5700万
2021年3月31日 -3.04%: 114億9700万
2021年6月30日 -1.13%: 113億6700万
2021年9月30日 -0.37%: 113億2500万
2021年12月31日 -0.68%: 112億4800万
2022年3月31日 +32.37%: 148億8900万
2022年6月30日 -0.26%: 148億5000万
2022年9月30日 -0.9%: 147億1600万
2022年12月31日 +0.67%: 148億1500万
2023年3月31日 +2.55%: 151億9300万
2023年6月30日 -0.77%: 150億7600万
2023年9月30日 -0.24%: 150億4000万
2023年12月31日 -2.17%: 147億1400万
2024年3月31日 +0.09%: 147億2700万
2024年6月30日 +3.25%: 152億500万
2024年9月30日 -0.32%: 151億5700万
2024年12月31日 -1.11%: 149億8900万
2025年3月31日 +19.4%: 178億9700万
2025年6月30日 -1.04%: 177億1100万
2025年9月30日 +1.57%: 179億8900万
2025年12月31日 -0.68%: 178億6600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	8～50年
機械装置及び運搬具	7～30年

ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2025/06/25 9:38

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	28	百万円	33	百万円
機械装置及び運搬具	1,083		1,147

当連結会計年度に取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は、建物及び構築物5百万円及び機械装置及び運搬具66百万円であります。

2025/06/25 9:38