- 5481
- 2025/04/22
- 時価
- 1495億円
- PER 予
- 21.36倍
- 2010年以降
- 赤字-149.38倍
(2010-2024年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.23-1.03倍
(2010-2024年) - 配当 予
- 0.73%
- ROE 予
- 3.13%
- ROA 予
- 1.82%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
山陽特殊製鋼(5481)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 139億300万
- 2009年3月31日 -62.97%
- 51億4800万
- 2010年3月31日
- -39億4600万
- 2011年3月31日
- 141億9900万
- 2012年3月31日 -20.08%
- 113億4800万
- 2013年3月31日 -86.64%
- 15億1600万
- 2014年3月31日 +354.02%
- 68億8300万
- 2015年3月31日 +33.21%
- 91億6900万
- 2016年3月31日 +32.93%
- 121億8800万
- 2017年3月31日 -4.13%
- 116億8500万
- 2018年3月31日 -6.13%
- 109億6900万
- 2019年3月31日 -7.71%
- 101億2300万
- 2020年3月31日
- -14億1700万
- 2021年3月31日 -287.65%
- -54億9300万
- 2022年3月31日
- 214億1600万
- 2023年3月31日 +33.04%
- 284億9200万
- 2024年3月31日 -60.11%
- 113億6600万
個別
- 2008年3月31日
- 110億6700万
- 2009年3月31日 -65.37%
- 38億3300万
- 2010年3月31日
- -43億5300万
- 2011年3月31日
- 126億100万
- 2012年3月31日 -24.76%
- 94億8100万
- 2013年3月31日
- -300万
- 2014年3月31日
- 48億100万
- 2015年3月31日 +53.45%
- 73億6700万
- 2016年3月31日 +51.27%
- 111億4400万
- 2017年3月31日 -0.53%
- 110億8500万
- 2018年3月31日 -11.81%
- 97億7600万
- 2019年3月31日 -0.19%
- 97億5700万
- 2020年3月31日 -62.92%
- 36億1800万
- 2021年3月31日 -52.74%
- 17億1000万
- 2022年3月31日 +436.08%
- 91億6700万
- 2023年3月31日 -5.5%
- 86億6300万
- 2024年3月31日 -50.66%
- 42億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。2024/06/26 15:17
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4 資産および負債については、事業セグメントごとの情報が経営資源の配分の決定および業績を評価するための検討対象となっていないため、記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含んでいない情報処理サービス事業であります。
2 セグメント利益又は損失の調整額は、セグメント間取引消去であります。
3 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4 資産および負債については、事業セグメントごとの情報が経営資源の配分の決定および業績を評価するための検討対象となっていないため、記載しておりません。2024/06/26 15:17 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、業績評価のための原価を用いて棚卸資産を評価していることを除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2024/06/26 15:17
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (鋼材事業)2024/06/26 15:17
当連結会計年度の売上高は、エネルギーサーチャージ等の適用に伴う販売価格の上昇はありましたが、需要家の在庫調整の拡大を受けた売上数量の減少などにより、前連結会計年度比384億8百万円減の3,386億46百万円となりました。営業利益は、エネルギーサーチャージ等の適用に伴う販売価格の上昇はありましたが、売上数量の減少や販売構成の悪化、原燃料価格の上昇や諸資材等へのインフレ影響に加えて、OVAKOの売上数量の減少や一過性影響の縮小などにより、前連結会計年度比161億51百万円減の108億31百万円となりました。
(粉末事業)