5481 山陽特殊製鋼

5481
2025/04/22
時価
1495億円
PER 予
21.36倍
2010年以降
赤字-149.38倍
(2010-2024年)
PBR
0.67倍
2010年以降
0.23-1.03倍
(2010-2024年)
配当 予
0.73%
ROE 予
3.13%
ROA 予
1.82%
資料
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山陽特殊製鋼(5481)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 素形材の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
13億3400万
2013年6月30日 -71.96%
3億7400万
2013年9月30日 +148.13%
9億2800万
2013年12月31日 +64.98%
15億3100万
2014年3月31日 +26.26%
19億3300万
2014年6月30日 -74.39%
4億9500万
2014年9月30日 +70.51%
8億4400万
2014年12月31日 +42.65%
12億400万
2015年3月31日 +41.2%
17億
2015年6月30日 -73.76%
4億4600万
2015年9月30日 +67.04%
7億4500万
2015年12月31日 +41.88%
10億5700万
2016年3月31日 +21.85%
12億8800万
2016年6月30日 -85.02%
1億9300万
2016年9月30日 +15.54%
2億2300万
2016年12月31日 +65.47%
3億6900万
2017年3月31日 +102.98%
7億4900万
2017年6月30日 -41.12%
4億4100万
2017年9月30日 +11.79%
4億9300万
2017年12月31日 +38.95%
6億8500万
2018年3月31日 +11.68%
7億6500万
2018年6月30日 -71.9%
2億1500万
2018年9月30日 +76.74%
3億8000万
2018年12月31日 +76.58%
6億7100万
2019年3月31日 +31%
8億7900万
2019年6月30日 -78.5%
1億8900万
2019年9月30日 -49.21%
9600万
2019年12月31日 +59.38%
1億5300万
2020年3月31日
-1億2100万
2020年6月30日 -100%
-2億4200万
2020年9月30日 -169.42%
-6億5200万
2020年12月31日
-5億4300万
2021年3月31日 -13.08%
-6億1400万
2021年6月30日
2億2600万
2021年9月30日 -9.29%
2億500万
2021年12月31日 +71.22%
3億5100万
2022年3月31日 +2.28%
3億5900万
2022年6月30日
-9400万
2022年9月30日
1億6500万
2022年12月31日 +107.27%
3億4200万
2023年3月31日 +7.02%
3億6600万
2023年6月30日
-2億5700万
2023年9月30日 -8.17%
-2億7800万
2023年12月31日 -55.76%
-4億3300万
2024年3月31日 -13.39%
-4億9100万
2024年9月30日 -52.34%
-7億4800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社は、製品別の事業部等を置き、各事業部等は、取り扱う製品について国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社は事業部等を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「鋼材」事業、「粉末」事業および「素形材」事業を報告セグメントとしております。
「鋼材」事業は、軸受鋼、機械構造用鋼、ステンレス鋼、耐熱鋼、工具鋼などの各種特殊鋼製品の製造および販売などを行っております。「粉末」事業は、金属粉末製品の製造および販売を行っております。「素形材」事業は、特殊鋼棒鋼・鋼管を素材とする素形材製品の製造および販売を行っております。
2024/06/26 15:17
#2 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
客との契約から生じる収益を分解した情報
当社グループは、鋼材事業、粉末事業、素形材事業およびその他の事業を営んでおります。各事業の主な製品は、鋼材事業は軸受鋼、機械構造用鋼、ステンレス鋼、耐熱鋼および工具鋼などの各種特殊鋼製品、粉末事業は金属粉末製品、素形材事業は特殊鋼棒鋼・鋼管を母材とする素形材製品であります。各事業は日本、欧州、アジアなど向けに販売を展開しており、各地域別の売上高は以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2024/06/26 15:17
#3 従業員の状況(連結)
2024年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(名)
粉末事業66(3)
素形材事業840(27)
その他77(1)
(注) 1 「従業員数」は、就業人員であります。
2 従業員数欄の(外書)は臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
2024/06/26 15:17
#4 研究開発活動
当事業に係る研究開発費は35百万円であります。
当事業では、素形材における新規受注品に関する製造技術の開発およびコスト競争力の強化を目的とし、最適金型の迅速設計技術やリングローリングの解析技術の確立、省人化に向けた製造技術の開発等を行っております。また、これらを通じ導き出した最適な製造工法は、製品のニアネットシェイプ化につながり、投入エネルギーのミニマム化によるCO2削減効果も期待できるものとなります。当連結会計年度の主な成果は、鉄道用ベアリングの優位性維持へ向けたCAE解析技術を駆使した鍛造技術の改善、大型HUBベアリングの鍛造方案の改善等であります。当社は今後も、需要家の皆様からのニーズにお応えしてまいります。
2024/06/26 15:17
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
・Sanyo Special Steel Manufacturing India Pvt. Ltd.(以下、「SSMI」)は、コスト競争力や営業力の強化を通じ、インド市場でのプレゼンスを更に高める。
素形材事業は、グローバルなサプライチェーン一貫での競争力を活かし、収益基盤を一層強化する。
・粉末事業は、今後需要増が見込まれる高収益アイテム(3Dプリンター、半導体、DⅩ・カーボンニュートラル対応)の販売拡大、新規アイテムの発掘などを通じ、更なる利益成長を目指す。
2024/06/26 15:17
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度の売上高は、電子材分野向けの需要減の影響はありましたが、自動車生産の回復などにより、前連結会計年度比25百万円増の53億37百万円となりました。営業利益は、売上数量は増加しましたが、販売構成の悪化などにより、前連結会計年度比72百万円減の9億31百万円となりました。
(素形材事業)
当連結会計年度の売上高は、売上数量の減少や販売構成の悪化などにより、前連結会計年度比14億71百万円減の183億88百万円となりました。営業損益は、売上数量の減少や販売構成の悪化、原燃料価格の上昇や諸資材等へのインフレ影響などにより、4億91百万円の赤字(前連結会計年度は3億66百万円の黒字)となりました。
2024/06/26 15:17

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