5451 淀川製鋼所

時価

1797億円

PER 予

15.7倍

2010年以降

赤字-9.44倍
（2010-2025年）

0.84倍

2010年以降

0.05-0.18倍
（2010-2025年）

4.78%

ROE 予

5.34%

ROA 予

3.94%

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業、製品補償引当金、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減

【期間】

通期

年度	持分法適用会社への投資額 - 不動産事業		製品補償引当金		在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
2013/03	1百万		-		-
2014/03	2百万	+100%	-		-
2015/03	2百万	±0%	-		-
2016/03	2百万	±0%	-		-
2017/03	2百万	±0%	-		-
2018/03	3百万	+50%	-		-
2019/03	3百万	±0%	-		-
2020/03	3百万	±0%	-		-
2021/03	4百万	+33.3%	-		-
2022/03	4百万	±0%	-		-
2023/03	5百万	+25%	-		-
2024/03	5百万	±0%	94.6億		-
2025/03	6百万	+20%	-		-

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 100万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 200万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 200万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 200万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 200万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 300万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 300万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 300万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 400万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 400万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 500万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 500万
製品補償引当金: 94億5700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2025年3月

持分法適用会社への投資額 - 不動産事業: 600万
製品補償引当金: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -