商品及び製品、前渡金、未払消費税等の増減額(△は減少)他2件
2009年3月
- 商品及び製品
- 131億8200万
- 前渡金
- 2700万
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- -3億7200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2010年3月
- 商品及び製品
- 114億6400万
- 前渡金
- 0
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- 3億1100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2011年3月
- 商品及び製品
- 115億3000万
- 前渡金
- 3億600万
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- -1億3200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -400万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2012年3月
- 商品及び製品
- 131億1200万
- 前渡金
- 6億6600万
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- 1億4600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2013年3月
- 商品及び製品
- 122億1300万
- 前渡金
- 13億5800万
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- -1億8000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2014年3月
- 商品及び製品
- 143億9500万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- -1億4200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2015年3月
- 商品及び製品
- 142億7800万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- 5億1400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 6900万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2016年3月
- 商品及び製品
- 121億7400万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- 4億9000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -900万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2017年3月
- 商品及び製品
- 114億400万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- -9億3600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2200万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2018年3月
- 商品及び製品
- 160億8100万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- 1億7700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2019年3月
- 商品及び製品
- 155億1900万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- 3億
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2020年3月
- 商品及び製品
- 154億600万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- -2億1500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -8800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1672億7800万
2021年3月
- 商品及び製品
- 126億7200万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- 8億1500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億1200万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2022年3月
- 商品及び製品
- 220億2700万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- -11億1900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2000万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2023年3月
- 商品及び製品
- 232億8500万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- 11億4700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2024年3月
- 商品及び製品
- 227億5100万
- 前渡金
- -
- 未払消費税等の増減額(△は減少)
- 3億3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億5800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -