5451 淀川製鋼所

時価

1731億円

PER 予

32.63倍

2010年以降

赤字-47.25倍
（2010-2023年）

0.76倍

2010年以降

0.27-0.77倍
（2010-2023年）

4.02%

ROE 予

2.31%

ROA 予

1.69%

退職給付に係る調整額（税引後）、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業

【期間】

年度	退職給付に係る調整額（税引後）		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業
2013/12	-		332百万
2014/12	148百万		331百万	-0.3%
2015/12	169百万	+14.2%	332百万	+0.3%
2016/12	431百万	+155%	332百万	±0%
2017/12	307百万	-28.8%	331百万	-0.3%
2018/12	252百万	-17.9%	331百万	±0%
2019/12	133百万	-47.2%	331百万	±0%
2020/12	119百万	-10.5%	326百万	-1.5%
2021/12	55百万	-53.8%	314百万	-3.7%
2022/12	29百万	-47.3%	318百万	+1.3%
2023/12	10百万	-65.5%	309百万	-2.8%

2013年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億3200万

2014年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 1億4800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億3100万

2015年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 1億6900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億3200万

2016年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 4億3100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億3200万

2017年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 3億700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億3100万

2018年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 2億5200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億3100万

2019年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 1億3300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億3100万

2020年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 1億1900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億2600万

2021年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 5500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億1400万

2022年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 2900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億1800万

2023年12月

退職給付に係る調整額（税引後）: 1000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産事業: 3億900万