5451 ヨドコウ

5451
2026/03/16
時価
2418億円
PER 予
12.93倍
2010年以降
赤字-47.23倍
(2010-2025年)
PBR
1.11倍
2010年以降
0.27-0.9倍
(2010-2025年)
配当 予
5.86%
ROE 予
8.6%
ROA 予
6.48%
資料
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有報情報

#1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(1)財政状態について
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末より8,836百万円増加し109,545百万円となりました。主な要因としては、受取手形及び売掛金の増加(5,489百万円)、原材料及び貯蔵品の増加(3,036百万円)、商品及び製品の増加(2,181百万円)、仕掛品の増加(759百万円)、有価証券の減少(3,409百万円)などとなっております。日本国内の販売量回復に伴い売上債権が増加するとともに、YSS社の連続式溶融めっき設備および連続式塗装設備ならびにPPT社の連続式塗装設備の操業開始などに伴い、たな卸資産が増加しております。
固定資産は前連結会計年度末より11,134百万円増加し98,230百万円となりました。YSS社の工場建設とPPT社の連続式塗装設備の新設などに伴い、機械装置及び運搬具(純額)が増加(5,423百万円)、建物及び構築物(純額)が増加(4,104百万円)、建設仮勘定が減少(4,235百万円)しております。その他の要因としては株価上昇の影響などから投資有価証券が増加(4,294百万円)しております。
2014/06/25 12:15
#2 資産の評価基準及び評価方法
価証券の評価基準及び評価方法
(1)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(2)子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
(3)その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)鋼板、建材、グレーチング製品及び同仕掛品
総平均法による原価法
(2)ロール製品及び同仕掛品、販売用不動産
個別法による原価法
(3)原材料
総平均法による原価法
(4)貯蔵品
先入先出法による原価法
(注)貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法によっております。2014/06/25 12:15

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