中部鋼鈑（5461）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 5800万
2009年3月31日 -34.48%: 3800万
2010年3月31日 +302.63%: 1億5300万
2011年3月31日 -9.15%: 1億3900万
2012年3月31日 -8.63%: 1億2700万
2013年3月31日 +2.36%: 1億3000万
2014年3月31日 +9.23%: 1億4200万
2015年3月31日 -12.68%: 1億2400万
2016年3月31日 -9.68%: 1億1200万
2017年3月31日 -12.5%: 9800万
2018年3月31日 +25.51%: 1億2300万
2019年3月31日 -40.65%: 7300万
2020年3月31日 +1.37%: 7400万
2021年3月31日 +101.35%: 1億4900万
2022年3月31日 +95.3%: 2億9100万
2023年3月31日 -11.34%: 2億5800万
2024年3月31日 -13.18%: 2億2400万
2025年3月31日 -24.55%: 1億6900万
2026年3月31日 -0.59%: 1億6800万

個別

2008年3月31日: 2600万
2009年3月31日 -69.23%: 800万
2010年3月31日 +999.99%: 1億3300万
2011年3月31日 -3.01%: 1億2900万
2012年3月31日 -11.63%: 1億1400万
2013年3月31日 +4.39%: 1億1900万
2014年3月31日 -15.13%: 1億100万
2015年3月31日 -25.74%: 7500万
2016年3月31日 -12%: 6600万
2017年3月31日 -9.09%: 6000万
2018年3月31日 -8.33%: 5500万
2019年3月31日 -29.09%: 3900万
2020年3月31日 +30.77%: 5100万
2021年3月31日 +68.63%: 8600万
2022年3月31日 +184.88%: 2億4500万
2023年3月31日 -9.8%: 2億2100万
2024年3月31日 -11.76%: 1億9500万
2025年3月31日 -22.05%: 1億5200万
2026年3月31日 -20.39%: 1億2100万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2 減価償却費は、のれんの償却額を含んでおりません。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
【関連情報】
2025/06/20 10:00
#2 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
主として原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
評価方法は主として移動平均法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用し、国内連結子会社は、定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。2025/06/20 10:00
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: 2 減価償却費は、のれんの償却額を含んでおりません。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
2025/06/20 10:00
#4 設備投資等の概要: 当連結会計年度の設備投資は、電気炉更新及び圧延冷却床更新を主な目的とした投資を実施しております。
なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
当連結会計年度の設備投資の総額は、5,480百万円であります。
2025/06/20 10:00
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用し、国内連結子会社は、定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2025/06/20 10:00
#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2025/06/20 10:00