#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2 減価償却費は、のれんの償却額を含んでおりません。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
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#2 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
評価方法は主に移動平均法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用し、国内連結子会社は、定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。2021/06/28 9:53
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: 2 減価償却費は、のれんの償却額を含んでおりません。
3 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
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#4 設備投資等の概要: 当連結会計年度の設備投資は、老朽代替を主な目的とした投資を実施しております。
なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
当連結会計年度の設備投資の総額は、1,751百万円であります。
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用し、国内連結子会社は、定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
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