- 5463
- 2026/10/09
- 時価
- 4135億円
- PER 予
- 14.12倍
- 2010年以降
- 7.12-43.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.61-1.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.17%
- ROE 予
- 7.31%
- ROA 予
- 5.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 1569億8700万
- 2019年3月31日 -1.04%
- 1553億5600万
個別
- 2018年3月31日
- 1349億2500万
- 2019年3月31日 -0.61%
- 1341億300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.北米における有形固定資産の額のうち、アメリカに所在している有形固定資産は9,377百万円であります。2019/06/26 10:13
2.アジアにおける有形固定資産の額のうち、ベトナムに所在している有形固定資産は9,880百万円であります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~50年
機械装置及び運搬具 5年~14年
無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/26 10:13 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2019/06/26 10:13前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物 32百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 1百万円 13百万円 土地 188百万円 147百万円 計 223百万円 161百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2019/06/26 10:13前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物及び構築物(撤去費用含む) 10百万円 0百万円 機械装置及び運搬具
(撤去費用含む)14百万円 49百万円 その他 2百万円 1百万円 計 27百万円 51百万円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (注) 1.北米における有形固定資産の額のうち、アメリカに所在している有形固定資産は10,386百万円であります。2019/06/26 10:13
2.アジアにおける有形固定資産の額のうち、ベトナムに所在している有形固定資産は8,188百万円であります。 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2019/06/26 10:13
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 118,977 百万円 123,933 百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/26 10:13
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 10:13
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) その他有価証券評価差額金 △5,006 百万円 △4,509 百万円 固定資産圧縮積立金 △123 百万円 △119 百万円 特別償却準備金 △364 百万円 △261 百万円
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 10:13
(注) 1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 退職給付に係る負債 893 百万円 871 百万円 固定資産減価償却超過額 134 百万円 117 百万円 固定資産減損損失 926 百万円 745 百万円 有価証券評価損 321 百万円 485 百万円 その他有価証券評価差額金 △5,010 百万円 △4,512 百万円 固定資産圧縮積立金 △333 百万円 △364 百万円 減価償却費差額 △773 百万円 △1,130 百万円
当連結会計年度(2019年3月31日) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、69億5千4百万円増加し1,656億6千2百万円となりました。社債の償還などから有価証券が14億7百万円減少する一方、現金及び預金が23億6千4百万円増加しました。売上増から受取手形及び売掛金が2億6千6百万円、仕入価格上昇などから製品が23億3千2百万円および原材料及び貯蔵品が33億7千7百万円増加しました。たな卸資産(製品、原材料及び貯蔵品)は、仕入価格上昇の単価要因に加え、数量ベースでも増加しており課題と認識しております。2019/06/26 10:13
固定資産は、16億3千1百万円減少し1,553億5千6百万円となりました。設備投資を上回る減価償却費により有形固定資産が12億4百万円減少しました。設備投資関連につきましては、国内では、東京工場の2号機製管機の更新工事が完了すると共に、本社・大阪事務所などを大阪市中央区の「なんばスカイオ」に移転いたしました。また、販売強化に向け、丸一鋼販株式会社の新潟営業所の新築・移転を進めました。海外では、米国MAC社とLeavitt社で2インチミルの更新工事が完了、MOST社では新工場建設が完了しました。
負債は、3億7百万円減少し460億8千3百万円となりました。その他有価証券評価差額金の減少などに伴い繰延税金負債が5億5百万円減少しました。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/26 10:13
①有形固定資産
主として定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3 固定資産の減価償却の方法2019/06/26 10:13
有形固定資産 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/06/26 10:13
主として定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。