有価証券報告書-第111期(2024/04/01-2025/03/31)
人材の育成及び社内環境整備の方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
当社は、未来の地球のためのチャレンジとして、「Tokyo Steel EcoVision 2050」を公表し、環境にやさしい電炉鋼材を社会に普及させ、循環型社会の実現と低炭素社会の構築をはかっている。このビジョンを実現するために求める人物像を「3つのC」(Challenge,Communication,Change)に置き替え、採用・人材育成、個人の能力を最大限に生かせる職場づくりを人的資本に関する重要な取り組みと捉え、持続可能な社会への貢献と企業価値の向上を目指していく。
① Challenge
社会に貢献するという強い使命感をもち、困難にも果敢に挑戦することのできる人物。
② Communication
常に公正で誠実な姿勢を大切にし、周囲と強い信頼関係を築きあげ、ものごとを成し遂げられる人物。
③ Change
変化を敏感に察知し、おそれることなく変化に向き合うことで、常に自らの成長を望む人物。
(戦略)
当社は人的資本に関し、下記の取り組みを行っている。
(指標及び目標)
「第1 企業情報 5 従業員の状況(2)」に掲げるとおり、管理職に占める女性従業員の割合が低い水準で推移していることから、女性従業員に占める女性管理職の比率を男性従業員に占める男性管理職の比率と同等の水準とすることを目標設定し、今後女性従業員に占める女性管理職の比率の向上を図るため、社内研修制度の充実をはかり優秀な社員を育成することで、女性管理職比率を高めていく。
なお、2025年3月期現在の男性従業員に占める男性管理職の比率は6%であった。人材育成のなかで能力・適正に応じて管理職に登用することを方針としているため、現時点では具体的な数値目標を設定していないが、今後指標・目標の設定については引き続き検討していく。
当社は、未来の地球のためのチャレンジとして、「Tokyo Steel EcoVision 2050」を公表し、環境にやさしい電炉鋼材を社会に普及させ、循環型社会の実現と低炭素社会の構築をはかっている。このビジョンを実現するために求める人物像を「3つのC」(Challenge,Communication,Change)に置き替え、採用・人材育成、個人の能力を最大限に生かせる職場づくりを人的資本に関する重要な取り組みと捉え、持続可能な社会への貢献と企業価値の向上を目指していく。
① Challenge
社会に貢献するという強い使命感をもち、困難にも果敢に挑戦することのできる人物。
② Communication
常に公正で誠実な姿勢を大切にし、周囲と強い信頼関係を築きあげ、ものごとを成し遂げられる人物。
③ Change
変化を敏感に察知し、おそれることなく変化に向き合うことで、常に自らの成長を望む人物。
(戦略)
当社は人的資本に関し、下記の取り組みを行っている。
| 3つのC | 戦略の一例 |
| Challenge | 下記活動における中心メンバーとして、入社年次の浅いうちから積極的に係らせることにより、会社活動を通じた社会貢献への自覚及び、個人の挑戦を促している。 ・TS活動(工場生産活動における業務改善・提案プロジェクト) ・スマートファクトリー推進委員会(DX化推進のための全社的な業務改善プロジェクト) |
| Communication | 下記制度に基づいた社員個人の状況の把握や配慮を通じて、会社及び社員間における信頼の醸成に努めている。 ・地域正社員制度、積立有給制度、フレックスタイム制度、 在宅勤務制度、男性社員の育児休業制度の積極的な活用など 個人のライフスタイルに対する配慮 ・工場のバリアフリー化を通じた多様性への理解の増進 ・1on1ミーティングの実施による社員の状況の把握 ・安全教育の推進を通じた社員相互の安全意識の高揚 |
| Change | 下記の施策を通じて常に変化と多様な価値観を前提とした職場づくりを進めている。 ・一般職制度を廃止、総合職制度に一本化するとともに、人材育成を通じて女性管理職の登用を推進している。 ・多様な価値観を尊重するなかで、 積極的に中途入社の採用を行い、活躍の場を設けている。 |
(指標及び目標)
「第1 企業情報 5 従業員の状況(2)」に掲げるとおり、管理職に占める女性従業員の割合が低い水準で推移していることから、女性従業員に占める女性管理職の比率を男性従業員に占める男性管理職の比率と同等の水準とすることを目標設定し、今後女性従業員に占める女性管理職の比率の向上を図るため、社内研修制度の充実をはかり優秀な社員を育成することで、女性管理職比率を高めていく。
なお、2025年3月期現在の男性従業員に占める男性管理職の比率は6%であった。人材育成のなかで能力・適正に応じて管理職に登用することを方針としているため、現時点では具体的な数値目標を設定していないが、今後指標・目標の設定については引き続き検討していく。