貸倒引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -6400万
- 2009年3月31日
- -3800万
- 2010年3月31日 -144.74%
- -9300万
- 2011年3月31日
- -8300万
- 2012年3月31日 ±0%
- -8300万
- 2013年3月31日
- -3200万
- 2014年3月31日 ±0%
- -3200万
- 2015年3月31日
- -2200万
- 2016年3月31日 ±0%
- -2200万
- 2017年3月31日 ±0%
- -2200万
- 2018年3月31日 ±0%
- -2200万
個別
- 2008年3月31日
- -2200万
- 2009年3月31日 ±0%
- -2200万
- 2010年3月31日 ±0%
- -2200万
- 2011年3月31日 ±0%
- -2200万
- 2012年3月31日 ±0%
- -2200万
- 2013年3月31日 ±0%
- -2200万
- 2014年3月31日 -999.99%
- -10億4300万
- 2015年3月31日 ±0%
- -10億4300万
- 2016年3月31日
- -2200万
- 2017年3月31日 ±0%
- -2200万
- 2018年3月31日 ±0%
- -2200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
・その他有価証券
(イ)市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
(ロ)市場価格のない株式等
主として総平均法による原価法によっております。2023/06/27 14:57 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 有価証券
① 子会社株式
総平均法による原価法によっております。
② その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
・市場価格のない株式等
総平均法による原価法によっております。2023/06/27 14:57