建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 30億4500万
- 2019年3月31日 +3.65%
- 31億5600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法を採用しております。2019/06/27 9:27
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次のとおりであります。 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、以下のとおりであります。2019/06/27 9:27
なお、当連結会計年度において国庫補助金の交付を受けて取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は358百万円であります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 圧縮記帳額 336 百万円 584 百万円 (うち、建物) 9 〃 152 〃 (うち、機械装置及び運搬具) 325 〃 408 〃 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の減少額の内、122百万円は圧縮記帳によるものであります。
※2019/06/27 9:27 - #4 災害による損失の注記
- 当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)2019/06/27 9:27
2018年9月に発生しました平成30年台風第21号により、当社大阪事業所及び子会社である日本スチール㈱において被害が発生し、その災害による損失額592百万円を計上しております。内訳は、建物等の原状復旧費用452百万円、製品の評価損128百万円、固定資産除却損11百万円であります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社については、主として定率法を採用しております。2019/06/27 9:27
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
在外子会社は定額法を採用しております。