大阪製鐵(5449)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 50億8800万
- 2009年3月31日 -3.89%
- 48億9000万
- 2010年3月31日 +3.99%
- 50億8500万
- 2011年3月31日 -12.23%
- 44億6300万
- 2012年3月31日 -5.78%
- 42億500万
- 2013年3月31日 -3.8%
- 40億4500万
- 2014年3月31日 -6.9%
- 37億6600万
- 2015年3月31日 -4.81%
- 35億8500万
- 2016年3月31日 -9.6%
- 32億4100万
- 2017年3月31日 -3.52%
- 31億2700万
- 2018年3月31日 -2.62%
- 30億4500万
- 2019年3月31日 +3.65%
- 31億5600万
- 2020年3月31日 -6.59%
- 29億4800万
- 2021年3月31日 +37.79%
- 40億6200万
- 2022年3月31日 +0.44%
- 40億8000万
- 2023年3月31日 -1.74%
- 40億900万
- 2024年3月31日 -4.39%
- 38億3300万
- 2025年3月31日 +10.72%
- 42億4400万
- 2026年3月31日 +2.99%
- 43億7100万
有報情報
- #1 事業撤退損失に関する注記(連結)
- 減損損失に係るものは以下のとおりであります。2026/06/23 13:33
当連結会計年度において、KOSの事業停止及びインドネシア事業撤退の方針を決定し、以降の当事者間におけるインドネシア事業の撤退方法や時期等の詳細についての協議も踏まえ、KOSが保有する有形固定資産について当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として事業撤退損失に含めて特別損失に計上しております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) PT.KRAKATAU OSAKA STEEL(インドネシア共和国バンテン州) 本社工場 建物、構築物、機械及び装置、土地等 14,602
当社は、資産を事業用資産、賃貸用資産及び遊休資産に区分し、事業用資産については一体としてキャッシュ・フローを生成していることから一つの資産グループとし、賃貸用資産及び遊休資産については物件毎にグルーピングしております。連結子会社は会計単位を基礎としグルーピングしております。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、売却見込額をもとに算定しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 主な資産の耐用年数は次のとおりであります。2026/06/23 13:33
(3) 重要な引当金の計上基準建物 主として31年 機械及び装置 主として14年
① 貸倒引当金 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2026/06/23 13:33
なお、この固定資産売却益は遊休資産の売却(土地・建物等)に伴うものであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 土地・建物等 433百万円 ― - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、以下のとおりであります。2026/06/23 13:33
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 圧縮記帳額 2,167 百万円 5,387 百万円 (うち、建物) 151 〃 152 〃 (うち、機械装置及び運搬具) 1,992 〃 5,211 〃 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度に比べ25.8%減少し、807億6千8百万円となりました。これは、主として、1年内回収予定の関係会社長期貸付金が100億円増加し、現金及び預金が69億3千3百万円、売掛金が41億2千8百万円、製品が58億6千3百万円、預け金が174億6千3百万円減少したことによるものです。2026/06/23 13:33
固定資産は、前連結会計年度に比べ22.8%減少し、730億9百万円となりました。これは、主として、建物及び構築物が25億1千6百万円、機械装置が38億3千万円、土地が16億7千8百万円、建設仮勘定が27億5千万円、関係会社長期貸付金が100億円減少したことによるものです。
この結果、総資産は、前連結会計年度に比べ24.4%減少し、1,537億7千8百万円となりました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な資産の耐用年数は次のとおりであります。2026/06/23 13:33
3.引当金の計上基準建物 主として31年 機械及び装置 主として14年
(1) 貸倒引当金