東京鋼鐵（5448）の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

個別

2009年3月31日: 17億5180万
2009年12月31日 -64.72%: 6億1808万
2010年3月31日 +22.24%: 7億5551万
2010年6月30日 -66.62%: 2億5220万
2010年9月30日 +77.28%: 4億4710万
2010年12月31日 +38.22%: 6億1799万
2011年3月31日 +26.8%: 7億8362万
2011年6月30日 -61.75%: 2億9975万
2011年9月30日 +24.56%: 3億7336万
2011年12月31日 +70.69%: 6億3729万
2012年3月31日 +39.66%: 8億9002万
2012年6月30日 -67.69%: 2億8754万
2012年9月30日 +55.54%: 4億4723万
2012年12月31日 +42.29%: 6億3639万
2013年3月31日 +29.75%: 8億2570万
2013年6月30日 -79.17%: 1億7199万
2013年9月30日 +68.26%: 2億8940万
2013年12月31日 +48.84%: 4億3075万
2014年3月31日 +33.55%: 5億7525万
2014年6月30日 -56.04%: 2億5288万
2014年9月30日 +82.02%: 4億6030万
2014年12月31日 +64.81%: 7億5860万
2015年3月31日 +39.55%: 10億5859万
2015年6月30日 -70.72%: 3億1000万
2015年9月30日 +82.26%: 5億6500万
2015年12月31日 +42.65%: 8億600万
2016年3月31日 +29.4%: 10億4300万

有報情報

#1 業績等の概要

こうした状況のもと当社では、最適な生産に努めると同時にコスト削減に注力し、顧客重視のきめ細かな配送の実施をしてまいりました。
当事業年度の売上高は、13,069百万円(前期実績16,908百万円)と22.7%の減収となりました。これは、国内需要が伸び悩み、主原料である鉄スクラップ価格の先安感から鋼材受注は減少傾向となり、鋼材出荷数量が16.5%減少したことによるものです。営業利益は、鉄スクラップ価格やエネルギーコスト低下により増益効果はあったものの、販売単価の下落や、販売数量減少による減益要因が上回り1,453百万円(前期実績1,585百万円)と8.4%減少しました。経常利益、当期純利益につきましては、営業利益の減少により、経常利益1,496百万円(前期実績1,639百万円)と8.7%減少し、当期純利益1,043百万円(前期実績1,058百万円)と1.4%減少いたしました。
(2) キャッシュ・フローの状況

2016/06/29 9:56

#2 重要な後発事象、財務諸表（連結）

当該株式併合が前事業年度の開始の日に実施されたと仮定した場合の、前事業年度及び当事業年度における1株当たり情報は次のとおりであります。

	前事業年度(自平成26年4月 1日至平成27年3月31日)	当事業年度(自平成27年4月 1日至平成28年3月31日)
1株当たり純資産額	796,213,153円27銭	841,008,441円83銭
1株当たり当期純利益金額	53,029,758円46銭	52,269,699円54銭

(注)潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

2016/06/29 9:56

#3 １株当たり情報、財務諸表（連結）

2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

項目	前事業年度(自平成26年4月 1日至平成27年3月31日)	当事業年度(自平成27年4月 1日至平成28年3月31日)
当期純利益(千円)	1,058,596	1,043,422
普通株式に係る当期純利益(千円)	1,058,596	1,043,422
普通株式の期中平均株式数(千株)	17,413	17,413

3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

2016/06/29 9:56