建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31年
構築物 30年

2018/08/31 13:09

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	55百万円		35百万円
機械装置及び運搬具	218百万円		126百万円

2018/08/31 13:09

#3 固定資産除却益の注記

※4 固定資産除却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	7百万円		6百万円

2018/08/31 13:09

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べて22,652百万円(19.5%)増加し、138,702百万円となりました。これは、受取手形及び売掛金が15,520百万円、電子記録債権が4,193百万円、商品及び製品が6,884百万円それぞれ増加し、現金及び預金が3,377百万円減少したこと等によります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて2,435百万円(2.5%)減少し、95,855百万円となりました。これは、無形固定資産が490百万円増加し、機械装置及び運搬具が2,523百万円、建物及び構築物が653百万円それぞれ減少したこと等によります。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて20,216百万円(9.4%)増加し、234,557百万円となりました。

2018/08/31 13:09

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 31年
機械装置及び運搬具 14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/31 13:09