建物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
―	百万円	土地及び建物	26	百万円

2015/06/29 9:05

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産

	前事業年度(平成26年3月31日)		当事業年度(平成27年3月31日)
建物	4,749	百万円	4,099	百万円
機械及び装置	2,500		2,174

担保に係る債務

2015/06/29 9:05

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増減額のうち、主なものは次の通りであります。

建物	増加	住吉工場事務所棟建設工事	720百万円
機械及び装置	増加	堺工場新型耐震管製造設備	569百万円
建設仮勘定	増加	加賀屋工場鉄管製造設備	798百万円

2015/06/29 9:05

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、一部の連結子会社については、定率法を採用しております。
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等に償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:05