有価証券報告書-第84期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
1 資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
① 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価基準
② その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価基準。評価差額は全部純資産直入法で処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
時価のないもの
移動平均法による原価基準
(2) デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価基準
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産の評価基準は原価基準(収益性の低下による簿価切下げの方法)。
製品、原材料、貯蔵品は総平均法、仕掛品はエンジニアリング部門の一部については個別法、その他は総平均法。
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
① 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価基準
② その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価基準。評価差額は全部純資産直入法で処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
時価のないもの
移動平均法による原価基準
(2) デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価基準
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産の評価基準は原価基準(収益性の低下による簿価切下げの方法)。
製品、原材料、貯蔵品は総平均法、仕掛品はエンジニアリング部門の一部については個別法、その他は総平均法。