日本鋳鉄管（5612）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -5800万
- 2010年9月30日
- 5700万
- 2010年12月31日 +496.49%
- 3億4000万
- 2011年3月31日 +29.41%
- 4億4000万
- 2011年6月30日 -90.91%
- 4000万
- 2011年9月30日 +472.5%
- 2億2900万
- 2011年12月31日 +138.86%
- 5億4700万
- 2012年3月31日 +16.82%
- 6億3900万
- 2012年6月30日 -78.4%
- 1億3800万
- 2012年9月30日 +164.49%
- 3億6500万
- 2012年12月31日 +106.03%
- 7億5200万
- 2013年3月31日 +33.38%
- 10億300万
- 2013年6月30日 -85.04%
- 1億5000万
- 2013年9月30日 +174%
- 4億1100万
- 2013年12月31日 +70.8%
- 7億200万
- 2014年3月31日 +21.65%
- 8億5400万
- 2014年6月30日 -92.04%
- 6800万
- 2014年9月30日 +280.88%
- 2億5900万
- 2014年12月31日 +100%
- 5億1800万
- 2015年3月31日 +66.6%
- 8億6300万
- 2015年6月30日 -92.12%
- 6800万
- 2015年9月30日 +123.53%
- 1億5200万
- 2015年12月31日 +106.58%
- 3億1400万
- 2016年3月31日
- -9300万
- 2016年6月30日
- 8800万
- 2016年9月30日 +154.55%
- 2億2400万
- 2016年12月31日 +91.07%
- 4億2800万
- 2017年3月31日 +14.02%
- 4億8800万
- 2017年6月30日 -96.52%
- 1700万
- 2017年9月30日 +223.53%
- 5500万
- 2017年12月31日 +116.36%
- 1億1900万
- 2018年3月31日 +11.76%
- 1億3300万
- 2018年6月30日
- -5600万
- 2018年9月30日 -69.64%
- -9500万
- 2018年12月31日 -999.99%
- -37億8700万
- 2019年3月31日 -23.08%
- -46億6100万
- 2019年6月30日
- 3100万
- 2019年9月30日 +512.9%
- 1億9000万
- 2019年12月31日 +116.84%
- 4億1200万
- 2020年3月31日 -18.93%
- 3億3400万
- 2020年6月30日 -36.23%
- 2億1300万
- 2020年9月30日 +103.29%
- 4億3300万
- 2020年12月31日 +60.97%
- 6億9700万
- 2021年3月31日 +31.56%
- 9億1700万
- 2021年6月30日 -93.02%
- 6400万
- 2021年9月30日 +123.44%
- 1億4300万
- 2021年12月31日 +95.1%
- 2億7900万
- 2022年3月31日 -16.85%
- 2億3200万
- 2022年6月30日
- -4300万
- 2022年9月30日
- 1億4300万
- 2022年12月31日 +93.71%
- 2億7700万
- 2023年3月31日 +66.79%
- 4億6200万
- 2023年6月30日
- -2800万
- 2023年9月30日
- 1億5000万
- 2023年12月31日 +144%
- 3億6600万
- 2024年3月31日 +200.82%
- 11億100万
- 2024年6月30日
- -5600万
- 2024年9月30日 -158.93%
- -1億4500万
- 2024年12月31日
- -1億3300万
- 2025年3月31日
- 1300万
- 2025年6月30日 +61.54%
- 2100万
- 2025年9月30日
- -3600万
- 2025年12月31日
- 8700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※7 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 15:59
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の10年による定額法により費用処理しております。2025/06/27 15:59
数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の10年による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #3 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- 連結損益及び包括利益計算書】2025/06/27 15:59
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
