中央可鍛工業(5607)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 4億852万
- 2016年6月30日 +319.15%
- 17億1231万
- 2016年9月30日 +10.7%
- 18億9555万
- 2016年12月31日 +2.33%
- 19億3973万
- 2017年3月31日 -1.19%
- 19億1659万
- 2017年6月30日 +4.41%
- 20億110万
- 2017年9月30日 +1.64%
- 20億3390万
- 2017年12月31日 +10.95%
- 22億5656万
- 2018年3月31日 -0.46%
- 22億4617万
- 2018年6月30日 +9.21%
- 24億5294万
- 2018年9月30日 -1.41%
- 24億1836万
- 2018年12月31日 +2.35%
- 24億7509万
- 2019年3月31日 -4.57%
- 23億6190万
- 2019年6月30日 +11.41%
- 26億3147万
- 2019年9月30日 -7.85%
- 24億2495万
- 2019年12月31日 -5.33%
- 22億9572万
- 2020年3月31日 -9.14%
- 20億8600万
- 2020年6月30日 -14.72%
- 17億7902万
- 2020年9月30日 -10.01%
- 16億89万
- 2020年12月31日 +40.97%
- 22億5681万
- 2021年3月31日 +2.99%
- 23億2418万
- 2021年6月30日 +6.08%
- 24億6552万
- 2021年9月30日 +4.55%
- 25億7763万
- 2021年12月31日 -3.14%
- 24億9678万
- 2022年3月31日 +6.47%
- 26億5829万
- 2022年6月30日 -0.6%
- 26億4242万
- 2022年9月30日 -8.66%
- 24億1359万
- 2022年12月31日 +7.32%
- 25億9018万
- 2023年3月31日 +1.36%
- 26億2537万
- 2023年6月30日 +7.07%
- 28億1094万
- 2023年9月30日 -4.29%
- 26億9043万
- 2023年12月31日 +0.98%
- 27億1680万
- 2024年3月31日 -3.69%
- 26億1664万
- 2024年6月30日 +5.38%
- 27億5730万
- 2024年9月30日 +3.87%
- 28億6402万
- 2024年12月31日 -3.88%
- 27億5302万
- 2025年3月31日 -9.35%
- 24億9565万
- 2025年6月30日 +0.98%
- 25億2000万
- 2025年9月30日 -1.14%
- 24億9121万
- 2025年12月31日 -2.05%
- 24億4011万
- 2026年3月31日 -26.57%
- 17億9183万
個別
- 2016年3月31日
- 5億6088万
- 2017年3月31日 +309.9%
- 22億9909万
- 2018年3月31日 +16.38%
- 26億7574万
- 2019年3月31日 +5.84%
- 28億3203万
- 2020年3月31日 -12.23%
- 24億8567万
- 2021年3月31日 +11.46%
- 27億7047万
- 2022年3月31日 +11.22%
- 30億8133万
- 2023年3月31日 -0.77%
- 30億5771万
- 2024年3月31日 -0.45%
- 30億4404万
- 2025年3月31日 -7.45%
- 28億1732万
- 2026年3月31日 -23.54%
- 21億5405万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動負債)2026/06/25 14:02
当連結会計年度末における流動負債の残高は、91億16百万円(前連結会計年度末は85億円)となり、6億15百万円増加いたしました。これは主に設備関係電子記録債務が増加(1億79百万円から9億71百万円へ7億91百万円増加)したことによるものであります。
(固定負債) - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。上場株式については、四半期ごとに時価の把握を行っております。2026/06/25 14:02
営業債務である支払手形、買掛金及び電子記録債務は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金及びリース債務は主に設備投資に係る資金調達であります。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されております。