中央可鍛工業(5607)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3701万
- 2009年3月31日 +4.29%
- 3860万
- 2010年3月31日 -13.83%
- 3326万
- 2010年12月31日 -16.63%
- 2773万
- 2011年3月31日 -9.52%
- 2509万
- 2011年6月30日 -4.5%
- 2396万
- 2011年9月30日 -10.3%
- 2149万
- 2011年12月31日 +34.76%
- 2896万
- 2012年3月31日 +54.87%
- 4485万
- 2012年6月30日 +7.66%
- 4829万
- 2012年9月30日 +10.64%
- 5342万
- 2012年12月31日 -4.97%
- 5077万
- 2013年3月31日 +8.46%
- 5506万
- 2013年6月30日 -6.12%
- 5169万
- 2013年9月30日 -1.97%
- 5067万
- 2013年12月31日 +40.52%
- 7121万
- 2014年3月31日 +88.25%
- 1億3405万
- 2014年6月30日 +30.6%
- 1億7508万
- 2014年9月30日 +22.58%
- 2億1461万
- 2014年12月31日 +22.89%
- 2億6374万
- 2015年3月31日 +13.52%
- 2億9940万
- 2015年6月30日 +5.2%
- 3億1495万
- 2015年9月30日 +13.17%
- 3億5643万
- 2015年12月31日 +8.97%
- 3億8840万
- 2016年3月31日 +29.16%
- 5億166万
- 2016年6月30日 +23.82%
- 6億2114万
- 2016年9月30日 +11.93%
- 6億9523万
- 2016年12月31日 -1.11%
- 6億8753万
- 2017年3月31日 -4.56%
- 6億5618万
- 2017年6月30日 -5.21%
- 6億2197万
- 2017年9月30日 -4.25%
- 5億9556万
- 2017年12月31日 -6.25%
- 5億5831万
- 2018年3月31日 -5.07%
- 5億3000万
- 2018年6月30日 -5.84%
- 4億9906万
- 2018年9月30日 -6.76%
- 4億6532万
- 2018年12月31日 -7.45%
- 4億3065万
- 2019年3月31日 -8.56%
- 3億9380万
- 2019年6月30日 +34.8%
- 5億3085万
- 2019年9月30日 -39.22%
- 3億2264万
- 2019年12月31日 -10.8%
- 2億8779万
- 2020年3月31日 -11.37%
- 2億5508万
- 2020年6月30日 -13.99%
- 2億1940万
- 2020年9月30日 -15.65%
- 1億8506万
- 2020年12月31日 -11.1%
- 1億6451万
- 2021年3月31日 -18.28%
- 1億3445万
- 2021年6月30日 -23.5%
- 1億285万
- 2021年9月30日 -31.35%
- 7060万
- 2021年12月31日 -11.62%
- 6240万
- 2022年3月31日 -2.37%
- 6092万
- 2022年6月30日 -2.96%
- 5912万
- 2022年9月30日 -6.55%
- 5524万
- 2022年12月31日 -12.43%
- 4838万
- 2023年3月31日 -1.87%
- 4747万
- 2023年6月30日 -1.66%
- 4668万
- 2023年9月30日 -8.35%
- 4278万
- 2023年12月31日 +6.08%
- 4539万
- 2024年3月31日 +2.97%
- 4673万
- 2024年6月30日 -6.45%
- 4372万
- 2024年9月30日 -3.48%
- 4220万
- 2024年12月31日 +14.4%
- 4827万
- 2025年3月31日 -1.78%
- 4742万
- 2025年6月30日 +0.94%
- 4786万
- 2025年9月30日 -9.6%
- 4327万
- 2025年12月31日 -8.19%
- 3972万
- 2026年3月31日 +9.03%
- 4331万
個別
- 2008年3月31日
- 1352万
- 2009年3月31日 +46.93%
- 1987万
- 2010年3月31日 -9.66%
- 1795万
- 2011年3月31日 -27.16%
- 1307万
- 2012年3月31日 +160.44%
- 3406万
- 2013年3月31日 +28.5%
- 4376万
- 2014年3月31日 +184.05%
- 1億2432万
- 2015年3月31日 +121.47%
- 2億7533万
- 2016年3月31日 +73.17%
- 4億7679万
- 2017年3月31日 +33.41%
- 6億3606万
- 2018年3月31日 -19.58%
- 5億1150万
- 2019年3月31日 -25.83%
- 3億7940万
- 2020年3月31日 -36.52%
- 2億4083万
- 2021年3月31日 -48.21%
- 1億2472万
- 2022年3月31日 -66.18%
- 4218万
- 2023年3月31日 -34.7%
- 2754万
- 2024年3月31日 -14.69%
- 2350万
- 2025年3月31日 +7.82%
- 2533万
- 2026年3月31日 -31.6%
- 1733万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額5,104,541千円は、各報告セグメントに配賦していない全社資産であり、その主なものは、投資有価証券及び管理部門に係る資産等であります。2026/06/25 14:02
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額71,757千円は、管理部門に係る設備投資であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,451,368千円は、各報告セグメントに配賦していない全社費用であります。全社費用は主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額5,701,448千円は、各報告セグメントに配賦していない全社資産であり、その主なものは、投資有価証券及び管理部門に係る資産等であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額60,511千円は、管理部門に係る設備投資であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 14:02 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産 主として、生産設備及び太陽光発電設備であります。2026/06/25 14:02
・無形固定資産 主として、社内基幹システム構築費用であります。
- #4 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 2~15年2026/06/25 14:02 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/25 14:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具、器具及び備品 1,201 4,486 無形固定資産 3,210 - 計 8,358 34,817 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~15年2026/06/25 14:02
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (千円)2026/06/25 14:02
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 7,743,961 8,249,097 無形固定資産 25,338 17,330
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」の2.に記載の内容と同一であります。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (千円)2026/06/25 14:02
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 12,518,704 12,988,146 無形固定資産 47,420 43,316 減損損失 32,430 -
固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについては、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。また、遊休資産については個別の物件ごとにグルーピングを行い、回収可能価額を正味売却価額により測定しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 2~15年2026/06/25 14:02
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。