長期借入金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8億3481万
- 2009年3月31日 +225.28%
- 27億1544万
- 2010年3月31日 -94.19%
- 1億5784万
- 2011年3月31日 -49.59%
- 7957万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 18億9323万
- 2013年3月31日 -10.58%
- 16億9298万
- 2014年3月31日 -20.75%
- 13億4164万
- 2015年3月31日 -26.72%
- 9億8312万
- 2016年3月31日 -10.58%
- 8億7912万
- 2017年3月31日 +57.91%
- 13億8825万
- 2018年3月31日 +117.05%
- 30億1325万
- 2019年3月31日 +61.45%
- 48億6491万
- 2020年3月31日 +0.32%
- 48億8026万
- 2021年3月31日 -12.08%
- 42億9049万
- 2022年3月31日 -17.27%
- 35億4962万
- 2023年3月31日 -20.19%
- 28億3296万
個別
- 2008年3月31日
- 6億2790万
- 2009年3月31日 +298.05%
- 24億9933万
- 2012年3月31日 -25.72%
- 18億5660万
- 2013年3月31日 -10.3%
- 16億6540万
- 2014年3月31日 -20.48%
- 13億2426万
- 2015年3月31日 -25.76%
- 9億8312万
- 2016年3月31日 -23.69%
- 7億5018万
- 2017年3月31日 +70.69%
- 12億8051万
- 2018年3月31日 +129.94%
- 29億4447万
- 2019年3月31日 +60.53%
- 47億2689万
- 2020年3月31日 -14.26%
- 40億5280万
- 2021年3月31日 -16.64%
- 33億7846万
- 2022年3月31日 -17.55%
- 27億8559万
- 2023年3月31日 -20.87%
- 22億431万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表（連結）
- 【借入金等明細表】2023/06/23 14:05
(注)1 「平均利率」については、借入金等の期末残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(千円) 当期末残高(千円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 - - - 1年以内に返済予定の長期借入金 740,426 716,665 0.3 - 1年以内に返済予定のリース債務 204,371 201,405 2.8 - 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く。) 3,549,629 2,832,964 0.3 2024年～2030年 リース債務(1年以内に返済予定のものを除く。) 1,223,149 1,053,898 2.4 2024年～2031年
2 長期借入金及びリース債務(1年以内に返済予定のものを除く)の連結決算日後5年内における1年ごとの返済予定額の総額 - #2 当座貸越契約及び（又は）貸出コミットメントに関する借手の注記（連結）
- 2 当社グループは、運転資金の効率的な調達を目的として、9取引金融機関と当座貸越契約及びコミットメントライン契約を締結しております。2023/06/23 14:05
連結会計年度末における当座貸越契約及びコミットメントライン契約に係る借入未実行残高等は次のとおりであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出17億54百万円などにより、19億25百万円の支出(前年同期は14億17百万円の支出)となりました。2023/06/23 14:05
財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入金の返済による支出7億40百万円などにより、11億35百万円の支出(前年同期は32億86百万円の支出)となりました。
③生産、受注及び販売の実績 - #4 財務制限条項に関する注記（連結）
- 務制限条項等2023/06/23 14:05
(コミットメントライン契約)
当社のコミットメントライン契約には、以下の財務制限条項が付されております。 - #5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (1) 金融商品に対する取組方針2023/06/23 14:05
当社グループは、主に自動車部品の製造・販売を行うための設備投資計画に照らして、必要な資金を主に銀行借入によって調達しております。借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資にかかる資金調達であります。資金運用につきましては、余資運用目的で行うこととしております。
(2) 金融商品の内容及びそのリスク並びにリスク管理体制