無形固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 7億1282万
- 2018年3月31日 -19.88%
- 5億7110万
個別
- 2017年3月31日
- 6億3218万
- 2018年3月31日 -24.09%
- 4億7990万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 減価償却費の調整額33,121千円は、太陽光発電設備に係る減価償却費である。2018/06/28 11:20
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額83,386千円は、全社システム追加開発等の設備投
資額である。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、めっき受託加工等を含んでい
る。
2. 調整額は、以下のとおりである。
(1) セグメント資産の調整額32,385,220千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。
全社資産は、主に現金及び預金、投資有価証券、本社建物等である。
(2) 減価償却費の調整額29,217千円は、太陽光発電設備に係る減価償却費である。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額85,719千円は、全社システム追加開発等の設備投
資額である。
3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致している。2018/06/28 11:20 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用期間(5年)に基づく定額法を採用している。2018/06/28 11:20 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は30,917百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,048百万円の増加となった。これは主に現金及び預金と受取手形及び売掛金の増加によるものである。2018/06/28 11:20
固定資産は34,841百万円となり、前連結会計年度末に比べ752百万円の減少となった。これは主に有形固定資産と無形固定資産の減少によるものである。
(負債の部) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2018/06/28 11:20