有価証券報告書-第64期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注) 1.取締役長岡宏明は、社外取締役である。
2.監査役中谷紀之及び松岡弘明は、社外監査役である。
3.取締役長岡宏明及び監査役中谷紀之は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ている。
4.平成27年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.平成28年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.平成28年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
| 役名及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
| 代表取締役社長 | 国 峰 淳 (昭和30年10月29日生) | 昭和53年4月 | 新日本製鐵㈱(現 新日鐵住金㈱)入社 | (注)4 | 21 |
| 平成12年7月 | 同社釜石製鐵所総務部長 | ||||
| 平成15年7月 | 同社東北支店長 | ||||
| 平成17年4月 | 日鐵建材工業㈱(現 日鐵住金建材㈱) 企画財務部担当部長(出向) | ||||
| 平成20年6月 | 同社取締役(企画財務部長委嘱) | ||||
| 平成20年12月 | 新日本製鐵㈱(現 新日鐵住金㈱)退社 | ||||
| 平成23年6月 | 日鐵住金建材㈱常務取締役(企画財務、営業管理に関する 事項管掌、台湾プロジェクト推進班長委嘱) | ||||
| 平成25年6月 | 同社常務取締役(建築商品事業部門長委嘱、営業管理に 関する事項管掌) | ||||
| 平成26年4月 | 当社顧問 | ||||
| 平成26年6月 | 日鐵住金建材㈱常務取締役退任 | ||||
| 平成26年6月 | 当社代表取締役社長(現在) | ||||
| 常務取締役 (製造本部長兼技術本部長 兼設備部長) | 寺 前 昭 (昭和32年1月29日生) | 昭和56年4月 | 新日本製鐵㈱(現 新日鐵住金㈱)入社 | (注)4 | 9 |
| 平成9年4月 | 同社光製鐵所ステンレス線材工場長 | ||||
| 平成15年9月 | 同社退社 | ||||
| 平成15年10月 | 新日鐵住金ステンレス㈱棒線工場長 | ||||
| 平成18年6月 | 鈴木金属工業㈱生産技術本部生産技術部担当部長(出向) | ||||
| 平成21年6月 | 同社執行役員(出向) | ||||
| 平成22年3月 | 新日鐵住金ステンレス㈱退社 | ||||
| 平成22年4月 | 鈴木金属工業㈱執行役員 | ||||
| 平成22年4月 | 鈴木住電ステンレス㈱常務執行役員(出向) | ||||
| 平成25年6月 | 鈴木金属工業㈱退社 | ||||
| 平成25年6月 | 当社取締役製造本部長 | ||||
| 平成25年7月 | 当社取締役製造本部長兼設備部長 | ||||
| 平成27年4月 | 当社常務取締役製造本部長兼設備部長 | ||||
| 平成27年7月 | 当社常務取締役製造本部長兼技術本部長兼設備部長(現在) | ||||
| 取締役 (TSN Wires Co.,Ltd. 取締役副社長) | 寺 川 斉 貴 (昭和37年5月7日生) | 昭和60年4月 | 神戸信用金庫入庫 | (注)4 | 52 |
| 平成3年9月 | 同信用金庫退庫 | ||||
| 平成3年10月 | 当社入社 | ||||
| 平成10年4月 | 当社名古屋営業所長 | ||||
| 平成12年7月 | 当社経理部長 | ||||
| 平成14年12月 | 当社線材製品・板販売部長 | ||||
| 平成20年1月 | 当社営業本部長 | ||||
| 平成20年6月 | 当社取締役営業本部長 | ||||
| 平成24年4月 | 当社取締役 | ||||
| 平成24年5月 | TSN Wires Co., Ltd.取締役副社長(現在) | ||||
| 取締役 (TSN Wires Co.,Ltd.派遣) | 高 間 敏 夫 (昭和39年2月5日生) | 平成元年4月 | 当社入社 | (注)4 | 40 |
| 平成14年4月 | 当社研究開発部長 | ||||
| 平成17年7月 | 当社経理部部長 | ||||
| 平成18年10月 | 当社技術企画部長 | ||||
| 平成21年6月 | 当社取締役技術本部長兼技術企画部長兼品質保証部長 | ||||
| 平成23年11月 | 当社取締役技術本部長兼技術企画部長 | ||||
| 平成26年10月 | 当社取締役技術本部長 | ||||
| 平成27年7月 | TSN Wires Co., Ltd.派遣(現在) | ||||
| 取締役 (営業本部長兼特殊線材製品 販売部長) | 道 盛 武 彦 (昭和33年8月16日生) | 昭和52年4月 | 当社入社 | (注)4 | 36 |
| 平成7年10月 | 当社北陸営業所長 | ||||
| 平成11年12月 | 当社名古屋営業所長 | ||||
| 平成24年4月 | 当社営業本部長兼特線販売部長 | ||||
| 平成24年6月 | 当社取締役営業本部長兼特線販売部長 | ||||
| 平成24年10月 | 当社取締役営業本部長兼特殊線材製品販売部長(現在) | ||||
| 役名及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
| 取締役 (管理本部長) | 沖 垣 佳 宏 (昭和37年12月26日生) | 昭和60年4月 | 新日本製鐵㈱(現 新日鐵住金㈱)入社 | (注)4 | 6 |
| 平成4年5月 | 同社堺製鐵所総務部総務室総務掛長 | ||||
| 平成6年6月 | 同社薄板営業部建材薄板室掛長 | ||||
| 平成10年7月 | 同社名古屋製鐵所労働部労政・人事グループリーダー | ||||
| 平成18年8月 | 同社薄板営業部薄板第二グループマネジャー | ||||
| 平成20年7月 | 同社名古屋支店薄板グループリーダー | ||||
| 平成24年10月 | 同社名古屋支店薄板室長 | ||||
| 平成26年4月 | 当社顧問(出向) | ||||
| 平成26年6月 | 当社取締役管理本部長(出向)(現在) | ||||
| 取締役 | 長 岡 宏 明 (昭和26年8月20日生) | 昭和51年4月 | ㈱三和銀行(現 ㈱三菱東京UFJ銀行)入行 | (注)4 | ― |
| 平成6年10月 | 同行練馬富士見台支店長 | ||||
| 平成9年6月 | 同行東京業務本部審査部審査役 | ||||
| 平成10年4月 | 同行久我山支店長 | ||||
| 平成12年12月 | 同行秋葉原支店長 | ||||
| 平成14年4月 | UFJ信用保証㈱常務取締役(出向) | ||||
| 平成17年4月 | ㈱UFJ銀行(現 ㈱三菱東京UFJ銀行)退行 | ||||
| 平成17年5月 | ㈱UFJカード(現 三菱UFJニコス㈱)執行役員 | ||||
| 平成20年4月 | 同社退社 | ||||
| 平成20年5月 | ㈱T&Tアド取締役 | ||||
| 平成25年6月 | 同社取締役退任 | ||||
| 平成25年6月 | 当社監査役 | ||||
| 平成27年6月 | 当社取締役(現在) | ||||
| 常勤監査役 | 下 徳 弘 幸 (昭和26年12月18日生) | 昭和45年3月 | 当社入社 | (注)5 | 47 |
| 平成8年4月 | 当社経理部長兼システム部長 | ||||
| 平成16年4月 | 当社管理本部副本部長兼経理部長 | ||||
| 平成17年3月 | 当社管理本部長 | ||||
| 平成17年6月 | 当社取締役管理本部長 | ||||
| 平成26年6月 | 当社常勤監査役(現在) | ||||
| 監査役 | 中 谷 紀 之 (昭和19年3月18日生) | 昭和44年3月 | 税理士登録 | (注)5 | ― |
| 昭和47年9月 | 公認会計士登録 | ||||
| 平成3年6月 | 監査法人朝日新和会計社(現 有限責任あずさ監査法人) 代表社員 | ||||
| 平成11年6月 | 朝日監査法人(現 有限責任あずさ監査法人)本部理事 及び神戸事務所長 | ||||
| 平成21年6月 | あずさ監査法人(現 有限責任あずさ監査法人)退社 | ||||
| 平成21年7月 | 公認会計士中谷紀之事務所開設 | ||||
| 平成24年6月 | 当社監査役(現在) | ||||
| 監査役 | 松 岡 弘 明 (昭和35年8月31日生) | 昭和60年4月 | 新日本製鐵㈱(現 新日鐵住金㈱)入社 | (注)6 | ― |
| 平成22年11月 | 同社人事・労政部人事グループリーダー | ||||
| 平成23年4月 | 同社棒線事業部室蘭製鐵所総務部長 | ||||
| 平成26年4月 | 同社棒線事業部棒線営業部長 | ||||
| 平成28年4月 | 同社執行役員(棒線事業部長委嘱)(現在) | ||||
| 平成28年6月 | 当社監査役(現在) | ||||
| 計 | 213 | ||||
(注) 1.取締役長岡宏明は、社外取締役である。
2.監査役中谷紀之及び松岡弘明は、社外監査役である。
3.取締役長岡宏明及び監査役中谷紀之は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ている。
4.平成27年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.平成28年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.平成28年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間