シンニッタン(6319)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 7億1498万
- 2010年3月31日 -3.5%
- 6億8997万
- 2011年3月31日 +15.71%
- 7億9837万
- 2012年3月31日 +11.33%
- 8億8887万
- 2013年3月31日 -4.19%
- 8億5165万
- 2014年3月31日 -5.19%
- 8億747万
- 2015年3月31日 +7.29%
- 8億6633万
- 2016年3月31日 -14.65%
- 7億3941万
- 2017年3月31日 +37.6%
- 10億1743万
- 2018年3月31日 +8.36%
- 11億250万
- 2019年3月31日 -0.6%
- 10億9586万
- 2020年3月31日 -7.16%
- 10億1742万
- 2021年3月31日 -15.73%
- 8億5738万
- 2022年3月31日 -2.5%
- 8億3594万
- 2023年3月31日 +24.89%
- 10億4400万
- 2024年3月31日 -4.81%
- 9億9376万
- 2025年3月31日 +10.05%
- 10億9364万
個別
- 2008年3月31日
- 2億6251万
- 2009年3月31日 -8.55%
- 2億4007万
- 2010年3月31日 -20.66%
- 1億9048万
- 2011年3月31日 +14.95%
- 2億1896万
- 2012年3月31日 +8.75%
- 2億3812万
- 2013年3月31日 -22.32%
- 1億8498万
- 2014年3月31日 +32.24%
- 2億4462万
- 2015年3月31日 +6.84%
- 2億6136万
- 2016年3月31日 +10.49%
- 2億8877万
- 2017年3月31日 -12.55%
- 2億5252万
- 2018年3月31日 -1.62%
- 2億4843万
- 2019年3月31日 +3.86%
- 2億5800万
- 2020年3月31日 +3.19%
- 2億6623万
- 2021年3月31日 -22.34%
- 2億674万
- 2022年3月31日 +0.21%
- 2億718万
- 2023年3月31日 +46.71%
- 3億395万
- 2024年3月31日 +6.16%
- 3億2268万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
②棚卸資産
評価基準
原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
評価方法
主として原材料・金型は個別法、製品(賃貸機器を除く)・半製品・仕掛品・貯蔵品は移動平均法、賃貸機器は総平均法による原価から定額法による償却費を控除した額であります。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/26 14:18 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 14:18
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 繰延税金資産 仕掛品評価損 3,682千円 11,721千円 棚卸資産評価損 14,092千円 13,274千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 14:18
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 税務上の繰越欠損金(注) 782,671千円 632,584千円 仕掛品評価損 10,106千円 15,766千円 棚卸資産廃棄損 32,672千円 18,669千円
前連結会計年度(2023年3月31日) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 評価方法2024/06/26 14:18
主として原材料・金型は個別法、製品(賃貸機器を除く)・半製品・仕掛品・貯蔵品は移動平均法、賃貸機器は総平均法による原価から定額法による償却費を控除した額であります。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価方法2024/06/26 14:18
原材料・金型は個別法、製品(賃貸機器を除く)・半製品・仕掛品・貯蔵品は移動平均法、賃貸機器は総平均法による原価から定額法による償却費を控除した額
2.固定資産の減価償却の方法