6319 シンニッタン

6319
2025/05/23
時価
221億円
PER
125.17倍
2010年以降
赤字-128.35倍
(2010-2025年)
PBR
0.54倍
2010年以降
0.26-0.91倍
(2010-2025年)
配当
0%
ROE
0.52%
ROA
0.3%
資料
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シンニッタン(6319)の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年3月31日
7億1498万
2010年3月31日 -3.5%
6億8997万
2011年3月31日 +15.71%
7億9837万
2012年3月31日 +11.33%
8億8887万
2013年3月31日 -4.19%
8億5165万
2014年3月31日 -5.19%
8億747万
2015年3月31日 +7.29%
8億6633万
2016年3月31日 -14.65%
7億3941万
2017年3月31日 +37.6%
10億1743万
2018年3月31日 +8.36%
11億250万
2019年3月31日 -0.6%
10億9586万
2020年3月31日 -7.16%
10億1742万
2021年3月31日 -15.73%
8億5738万
2022年3月31日 -2.5%
8億3594万
2023年3月31日 +24.89%
10億4400万
2024年3月31日 -4.81%
9億9376万
2025年3月31日 +10.05%
10億9364万

個別

2008年3月31日
2億6251万
2009年3月31日 -8.55%
2億4007万
2010年3月31日 -20.66%
1億9048万
2011年3月31日 +14.95%
2億1896万
2012年3月31日 +8.75%
2億3812万
2013年3月31日 -22.32%
1億8498万
2014年3月31日 +32.24%
2億4462万
2015年3月31日 +6.84%
2億6136万
2016年3月31日 +10.49%
2億8877万
2017年3月31日 -12.55%
2億5252万
2018年3月31日 -1.62%
2億4843万
2019年3月31日 +3.86%
2億5800万
2020年3月31日 +3.19%
2億6623万
2021年3月31日 -22.34%
2億674万
2022年3月31日 +0.21%
2億718万
2023年3月31日 +46.71%
3億395万
2024年3月31日 +6.16%
3億2268万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
②棚卸資産
評価基準
原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
評価方法
主として原材料・金型は個別法、製品(賃貸機器を除く)・半製品・仕掛品・貯蔵品は移動平均法、賃貸機器は総平均法による原価から定額法による償却費を控除した額であります。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/26 14:18
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2023年3月31日)当事業年度(2024年3月31日)
繰延税金資産
仕掛品評価損3,682千円11,721千円
棚卸資産評価損14,092千円13,274千円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2024/06/26 14:18
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
税務上の繰越欠損金(注)782,671千円632,584千円
仕掛品評価損10,106千円15,766千円
棚卸資産廃棄損32,672千円18,669千円
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2023年3月31日)
2024/06/26 14:18
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
評価方法
主として原材料・金型は個別法、製品(賃貸機器を除く)・半製品・仕掛品・貯蔵品は移動平均法、賃貸機器は総平均法による原価から定額法による償却費を控除した額であります。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
2024/06/26 14:18
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
評価方法
原材料・金型は個別法、製品(賃貸機器を除く)・半製品・仕掛品・貯蔵品は移動平均法、賃貸機器は総平均法による原価から定額法による償却費を控除した額
2.固定資産の減価償却の方法
2024/06/26 14:18

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