尾張精機（7249）の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 262万
- 2009年3月31日 -0.42%
- 261万
- 2010年3月31日 +34.94%
- 353万
- 2010年12月31日 +79.92%
- 635万
- 2011年3月31日 +77.88%
- 1129万
- 2011年6月30日 -0.37%
- 1125万
- 2011年9月30日 +13.05%
- 1272万
- 2011年12月31日 +91.6%
- 2437万
- 2012年3月31日 -52.53%
- 1157万
- 2012年6月30日 -0.01%
- 1157万
- 2012年9月30日 -10.5%
- 1035万
- 2012年12月31日 +47.93%
- 1532万
- 2013年3月31日 -4.7%
- 1460万
- 2013年6月30日 +0.83%
- 1472万
- 2013年9月30日 -4.03%
- 1412万
- 2013年12月31日 +1.3%
- 1431万
- 2014年3月31日 +14.88%
- 1644万
- 2014年6月30日 +41.55%
- 2327万
- 2014年9月30日 -1.02%
- 2303万
- 2014年12月31日 -5.73%
- 2171万
- 2015年3月31日 -5.19%
- 2058万
- 2015年6月30日 -0.46%
- 2049万
- 2015年9月30日 -3.82%
- 1971万
- 2015年12月31日 +1.09%
- 1992万
- 2016年3月31日 +13.16%
- 2254万
- 2016年6月30日 -6.14%
- 2116万
- 2016年9月30日 +29.51%
- 2741万
- 2016年12月31日 -0.96%
- 2714万
- 2017年3月31日 -2.33%
- 2651万
- 2017年6月30日 -5.46%
- 2506万
- 2017年9月30日 -6.54%
- 2343万
- 2017年12月31日 -3.82%
- 2253万
- 2018年3月31日 +12.18%
- 2527万
- 2018年6月30日 -5.54%
- 2387万
- 2018年9月30日 -6.96%
- 2221万
- 2018年12月31日 -6.3%
- 2081万
- 2019年3月31日 +23.75%
- 2576万
- 2019年6月30日 -6.42%
- 2411万
- 2019年9月30日 -3.65%
- 2322万
- 2019年12月31日 +10.03%
- 2556万
- 2020年3月31日 +3.58%
- 2647万
- 2020年6月30日 +201.64%
- 7986万
- 2020年9月30日 -5.37%
- 7557万
- 2020年12月31日 -3.6%
- 7284万
個別
- 2008年3月31日
- 224万
- 2009年3月31日 -0.45%
- 223万
- 2010年3月31日 -0.45%
- 222万
- 2011年3月31日 +340%
- 979万
- 2012年3月31日 +4.3%
- 1021万
- 2013年3月31日 +30.82%
- 1335万
- 2014年3月31日 +14.28%
- 1526万
- 2015年3月31日 +28%
- 1953万
- 2016年3月31日 +7.16%
- 2093万
- 2017年3月31日 +5.65%
- 2212万
- 2018年3月31日 -10.49%
- 1980万
- 2019年3月31日 +6.48%
- 2108万
- 2020年3月31日 +6.28%
- 2240万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、主な償却年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
特許実施権 5年2020/07/31 10:49 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性が低下した場合は正味売却価額まで簿価を切り下げる方法)
製品及び仕掛品
売価還元法による原価法
商品
最終仕入原価法
原材料
移動平均法による原価法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 13年～31年
機械装置及び運搬具 4年～10年2020/07/31 10:49 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性が低下した場合は正味売却価額まで簿価を切り下げる方法)
(1)製品及び仕掛品
売価還元法による原価法2020/07/31 10:49 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
特許実施権 5年2020/07/31 10:49
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
