有価証券報告書-第177期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 13年~31年
機械装置及び運搬具 4年~10年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
特許実施権 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
① 有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 13年~31年
機械装置及び運搬具 4年~10年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
特許実施権 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法