有価証券報告書-第175期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社および国内連結子会社については定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
また、在外連結子会社については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 13年～31年
機械装置及び運搬具 4年～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
特許実施権 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法