5445 東京鐵鋼

5445
2026/08/21
時価
510億円
PER 予
7.1倍
2010年以降
赤字-63.41倍
(2010-2026年)
PBR
0.8倍
2010年以降
0.2-0.99倍
(2010-2026年)
配当 予
4.96%
ROE 予
11.27%
ROA 予
8.39%
資料
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東京鐵鋼(5445)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
664億5980万
2009年3月31日 +5.63%
701億9901万
2009年12月31日 -50.26%
349億1400万
2010年3月31日 +27.07%
443億6638万
2010年6月30日 -77.74%
98億7600万
2010年9月30日 +110.56%
207億9500万
2010年12月31日 +58.85%
330億3200万
2011年3月31日 +32.73%
438億4500万
2011年6月30日 -70.94%
127億4200万
2011年9月30日 +108.11%
265億1800万
2011年12月31日 +53.87%
408億200万
2012年3月31日 +31.7%
537億3600万
2012年6月30日 -73.04%
144億8700万
2012年9月30日 +93.09%
279億7300万
2012年12月31日 +49.79%
419億200万
2013年3月31日 +31.24%
549億9400万
2013年6月30日 -73.59%
145億2500万
2013年9月30日 +91.72%
278億4700万
2013年12月31日 +53.77%
428億1900万
2014年3月31日 +34.81%
577億2500万
2014年6月30日 -71.5%
164億4900万
2014年9月30日 +94.44%
319億8300万
2014年12月31日 +50.72%
482億600万
2015年3月31日 +31.95%
636億1000万
2015年6月30日 -76.87%
147億1300万
2015年9月30日 +85.84%
273億4200万
2015年12月31日 +42.24%
388億9000万
2016年3月31日 +28.02%
497億8600万
2016年6月30日 -77.8%
110億5400万
2016年9月30日 +93.41%
213億8000万
2016年12月31日 +51.45%
323億8100万
2017年3月31日 +34.5%
435億5200万
2017年6月30日 -71.12%
125億7600万
2017年9月30日 +98.21%
249億2700万
2017年12月31日 +56.59%
390億3200万
2018年3月31日 +37.52%
536億7500万
2018年6月30日 -68.89%
166億9600万
2018年9月30日 +95.29%
326億500万
2018年12月31日 +50.99%
492億3000万
2019年3月31日 +30.9%
644億4300万
2019年6月30日 -76.06%
154億2800万
2019年9月30日 +92.51%
297億
2019年12月31日 +48.15%
440億100万
2020年3月31日 +34.05%
589億8400万
2020年6月30日 -74.12%
152億6400万
2020年9月30日 +108.2%
317億8000万
2020年12月31日 +49.82%
476億1200万
2021年3月31日 +31.04%
623億9100万
2021年6月30日 -76.2%
148億4600万
2021年9月30日 +107.09%
307億4500万
2021年12月31日 +57.71%
484億8900万
2022年3月31日 +36.3%
660億8900万
2022年6月30日 -69.78%
199億7500万
2022年9月30日 +95.65%
390億8100万
2022年12月31日 +52.7%
596億7800万
2023年3月31日 +32.76%
792億2900万
2023年6月30日 -75.19%
196億5500万
2023年9月30日 +93.06%
379億4600万
2023年12月31日 +54.35%
585億6800万
2024年3月31日 +35.94%
796億1700万
2024年6月30日 -72.69%
217億4600万
2024年9月30日 +94.88%
423億7900万
2024年12月31日 +49.28%
632億6200万
2025年3月31日 +30.56%
825億9300万
2025年6月30日 -76.67%
192億6500万
2025年9月30日 +90.71%
367億4100万
2025年12月31日 +47.31%
541億2400万
2026年3月31日 +34.03%
725億4000万
2026年6月30日 -72.32%
200億8200万

個別

2008年3月31日
605億7951万
2009年3月31日 +5.01%
636億1338万
2010年3月31日 -35.38%
411億604万
2011年3月31日 -2.72%
399億8700万
2012年3月31日 +24.4%
497億4200万
2013年3月31日 +2.8%
511億3700万
2014年3月31日 +4.49%
534億3500万
2015年3月31日 +11.08%
593億5700万
2016年3月31日 -20.24%
473億4400万
2017年3月31日 -13.09%
411億4800万
2018年3月31日 +23.99%
510億1900万
2019年3月31日 +21.05%
617億6000万
2020年3月31日 -10.09%
555億3100万
2021年3月31日 +7.04%
594億4100万
2022年3月31日 +4.35%
620億2400万
2023年3月31日 +20.85%
749億5400万
2024年3月31日 +2.3%
766億7800万
2025年3月31日 +4.96%
804億8300万
2026年3月31日 -12.58%
703億5600万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
(累計期間)中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)36,74172,540
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)6,63011,775
(注) 当社は、2026年4月1日を効力発生日として、普通株式1株につき3株の割合で株式分割を実施しております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が実施されたと仮定して、1株当たり中間(当期)純利益を算定しております。
2026/06/25 15:13
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「鉄鋼事業」では、棒鋼及び棒鋼加工品の製造・販売を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/06/25 15:13
#3 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
(単位:百万円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
伊藤忠丸紅住商テクノスチール株式会社25,393鉄鋼事業
2026/06/25 15:13
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 15:13
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/06/25 15:13
#6 役員報酬(連結)
また、対象取締役を対象に、2024年6月26日開催の第96期定時株主総会において、株価変動のメリットとリスクを株主と共有し、株価上昇及び企業価値向上への貢献意欲を従来以上に高めるため、2024年度より、一定の譲渡制限期間及び当社による無償取得事由等の定めに服する当社普通株式を割り当てる、譲渡制限付株式報酬制度を導入しております。当制度による報酬は、上記の取締役の報酬額とは別枠として、対象取締役に対する譲渡制限付株式に関する報酬等として支給する金銭報酬債権の総額を年額1億円以内、20,000株を各事業年度において割り当てる譲渡制限付株式の数の上限としており、指名報酬諮問委員会で検討・審議を行い、審議結果を踏まえ、取締役会の決議により決定しております。
対象取締役の報酬は、基礎報酬と役職報酬による固定報酬と、業績報酬と賞与、非金銭報酬の株式報酬による業績連動報酬により構成しております。固定報酬は各取締役の役職・責務等に応じて、当社の経営状況、一般的な報酬額を考慮して適切な水準で設定しております。また業績連動報酬は、業績(連結売上高経常利益率)を考慮して適切な水準で設定しております。連結売上高経常利益率を採用する理由としましては、連結売上高経常利益率を経営計画などの目標指標としているためです。なお、連結売上高経常利益率の目標値及び実績値は「第2 事業の状況 4 (2) ② d 経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等」に記載しております。非金銭報酬の株式報酬は、譲渡制限付株式として当社の取締役の地位から退任又は退職する日までの譲渡制限を設けたうえで、当社普通株式を年一回付与するものとしております。
なお、当社は、対象取締役の報酬額について公平性・透明性・客観性を強化するため、取締役会諮問機関として取締役の指名・報酬等に関する検討・審議等を行うための「指名報酬諮問委員会」を設置し、検討・審議を行っております。2022年6月以降の定時株主総会にて選任される取締役の個人別の金銭報酬の内容について、取締役会は、指名報酬諮問委員会に原案を諮問し答申を得るものとし、当該答申の内容を尊重して各取締役の個人別の金銭報酬の内容を決定いたします。
2026/06/25 15:13
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
2) 経営成績
(売上高)
当連結会計年度の売上高は、鉄筋およびその関連商品等の出荷数量が減少したことなどから725億4千万円(前年同期比12.2%減)となりました。セグメント別の売上高は、「(1)経営成績等の状況の概要 ①財政状態及び経営成績の状況」に記載のとおりです。
2026/06/25 15:13
#8 製品及びサービスごとの情報(連結)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%超であるため、記載を省略しております。
2026/06/25 15:13
#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
営業取引による取引高
売上高4,376百万円3,377百万円
仕入高10,1048,746
2026/06/25 15:13
#10 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度において、重要な関連会社は株式会社伊藤製鐵所であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。
(単位:百万円)
売上高33,36029,419
税引前当期純利益1,664△503
2026/06/25 15:13
#11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
2026/06/25 15:13

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