東京鐵鋼(5445)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 664億5980万
- 2009年3月31日 +5.63%
- 701億9901万
- 2009年12月31日 -50.26%
- 349億1400万
- 2010年3月31日 +27.07%
- 443億6638万
- 2010年6月30日 -77.74%
- 98億7600万
- 2010年9月30日 +110.56%
- 207億9500万
- 2010年12月31日 +58.85%
- 330億3200万
- 2011年3月31日 +32.73%
- 438億4500万
- 2011年6月30日 -70.94%
- 127億4200万
- 2011年9月30日 +108.11%
- 265億1800万
- 2011年12月31日 +53.87%
- 408億200万
- 2012年3月31日 +31.7%
- 537億3600万
- 2012年6月30日 -73.04%
- 144億8700万
- 2012年9月30日 +93.09%
- 279億7300万
- 2012年12月31日 +49.79%
- 419億200万
- 2013年3月31日 +31.24%
- 549億9400万
- 2013年6月30日 -73.59%
- 145億2500万
- 2013年9月30日 +91.72%
- 278億4700万
- 2013年12月31日 +53.77%
- 428億1900万
- 2014年3月31日 +34.81%
- 577億2500万
- 2014年6月30日 -71.5%
- 164億4900万
- 2014年9月30日 +94.44%
- 319億8300万
- 2014年12月31日 +50.72%
- 482億600万
- 2015年3月31日 +31.95%
- 636億1000万
- 2015年6月30日 -76.87%
- 147億1300万
- 2015年9月30日 +85.84%
- 273億4200万
- 2015年12月31日 +42.24%
- 388億9000万
- 2016年3月31日 +28.02%
- 497億8600万
- 2016年6月30日 -77.8%
- 110億5400万
- 2016年9月30日 +93.41%
- 213億8000万
- 2016年12月31日 +51.45%
- 323億8100万
- 2017年3月31日 +34.5%
- 435億5200万
- 2017年6月30日 -71.12%
- 125億7600万
- 2017年9月30日 +98.21%
- 249億2700万
- 2017年12月31日 +56.59%
- 390億3200万
- 2018年3月31日 +37.52%
- 536億7500万
- 2018年6月30日 -68.89%
- 166億9600万
- 2018年9月30日 +95.29%
- 326億500万
- 2018年12月31日 +50.99%
- 492億3000万
- 2019年3月31日 +30.9%
- 644億4300万
- 2019年6月30日 -76.06%
- 154億2800万
- 2019年9月30日 +92.51%
- 297億
- 2019年12月31日 +48.15%
- 440億100万
- 2020年3月31日 +34.05%
- 589億8400万
- 2020年6月30日 -74.12%
- 152億6400万
- 2020年9月30日 +108.2%
- 317億8000万
- 2020年12月31日 +49.82%
- 476億1200万
- 2021年3月31日 +31.04%
- 623億9100万
- 2021年6月30日 -76.2%
- 148億4600万
- 2021年9月30日 +107.09%
- 307億4500万
- 2021年12月31日 +57.71%
- 484億8900万
- 2022年3月31日 +36.3%
- 660億8900万
- 2022年6月30日 -69.78%
- 199億7500万
- 2022年9月30日 +95.65%
- 390億8100万
- 2022年12月31日 +52.7%
- 596億7800万
- 2023年3月31日 +32.76%
- 792億2900万
- 2023年6月30日 -75.19%
- 196億5500万
- 2023年9月30日 +93.06%
- 379億4600万
- 2023年12月31日 +54.35%
- 585億6800万
- 2024年3月31日 +35.94%
- 796億1700万
- 2024年6月30日 -72.69%
- 217億4600万
- 2024年9月30日 +94.88%
- 423億7900万
- 2024年12月31日 +49.28%
- 632億6200万
- 2025年3月31日 +30.56%
- 825億9300万
- 2025年6月30日 -76.67%
- 192億6500万
- 2025年9月30日 +90.71%
- 367億4100万
- 2025年12月31日 +47.31%
- 541億2400万
- 2026年3月31日 +34.03%
- 725億4000万
- 2026年6月30日 -72.32%
- 200億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 605億7951万
- 2009年3月31日 +5.01%
- 636億1338万
- 2010年3月31日 -35.38%
- 411億604万
- 2011年3月31日 -2.72%
- 399億8700万
- 2012年3月31日 +24.4%
- 497億4200万
- 2013年3月31日 +2.8%
- 511億3700万
- 2014年3月31日 +4.49%
- 534億3500万
- 2015年3月31日 +11.08%
- 593億5700万
- 2016年3月31日 -20.24%
- 473億4400万
- 2017年3月31日 -13.09%
- 411億4800万
- 2018年3月31日 +23.99%
- 510億1900万
- 2019年3月31日 +21.05%
- 617億6000万
- 2020年3月31日 -10.09%
- 555億3100万
- 2021年3月31日 +7.04%
- 594億4100万
- 2022年3月31日 +4.35%
- 620億2400万
- 2023年3月31日 +20.85%
- 749億5400万
- 2024年3月31日 +2.3%
- 766億7800万
- 2025年3月31日 +4.96%
- 804億8300万
- 2026年3月31日 -12.58%
- 703億5600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/25 15:13
(注) 当社は、2026年4月1日を効力発生日として、普通株式1株につき3株の割合で株式分割を実施しております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が実施されたと仮定して、1株当たり中間(当期)純利益を算定しております。(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 36,741 72,540 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 6,630 11,775 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「鉄鋼事業」では、棒鋼及び棒鋼加工品の製造・販売を行っております。2026/06/25 15:13
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/25 15:13
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 伊藤忠丸紅住商テクノスチール株式会社 25,393 鉄鋼事業 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 15:13 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2026/06/25 15:13
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 役員報酬(連結)
- また、対象取締役を対象に、2024年6月26日開催の第96期定時株主総会において、株価変動のメリットとリスクを株主と共有し、株価上昇及び企業価値向上への貢献意欲を従来以上に高めるため、2024年度より、一定の譲渡制限期間及び当社による無償取得事由等の定めに服する当社普通株式を割り当てる、譲渡制限付株式報酬制度を導入しております。当制度による報酬は、上記の取締役の報酬額とは別枠として、対象取締役に対する譲渡制限付株式に関する報酬等として支給する金銭報酬債権の総額を年額1億円以内、20,000株を各事業年度において割り当てる譲渡制限付株式の数の上限としており、指名報酬諮問委員会で検討・審議を行い、審議結果を踏まえ、取締役会の決議により決定しております。2026/06/25 15:13
対象取締役の報酬は、基礎報酬と役職報酬による固定報酬と、業績報酬と賞与、非金銭報酬の株式報酬による業績連動報酬により構成しております。固定報酬は各取締役の役職・責務等に応じて、当社の経営状況、一般的な報酬額を考慮して適切な水準で設定しております。また業績連動報酬は、業績(連結売上高経常利益率)を考慮して適切な水準で設定しております。連結売上高経常利益率を採用する理由としましては、連結売上高経常利益率を経営計画などの目標指標としているためです。なお、連結売上高経常利益率の目標値及び実績値は「第2 事業の状況 4 (2) ② d 経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等」に記載しております。非金銭報酬の株式報酬は、譲渡制限付株式として当社の取締役の地位から退任又は退職する日までの譲渡制限を設けたうえで、当社普通株式を年一回付与するものとしております。
なお、当社は、対象取締役の報酬額について公平性・透明性・客観性を強化するため、取締役会諮問機関として取締役の指名・報酬等に関する検討・審議等を行うための「指名報酬諮問委員会」を設置し、検討・審議を行っております。2022年6月以降の定時株主総会にて選任される取締役の個人別の金銭報酬の内容について、取締役会は、指名報酬諮問委員会に原案を諮問し答申を得るものとし、当該答申の内容を尊重して各取締役の個人別の金銭報酬の内容を決定いたします。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2) 経営成績2026/06/25 15:13
(売上高)
当連結会計年度の売上高は、鉄筋およびその関連商品等の出荷数量が減少したことなどから725億4千万円(前年同期比12.2%減)となりました。セグメント別の売上高は、「(1)経営成績等の状況の概要 ①財政状態及び経営成績の状況」に記載のとおりです。 - #8 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1 製品及びサービスごとの情報2026/06/25 15:13
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%超であるため、記載を省略しております。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2026/06/25 15:13
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 4,376 百万円 3,377 百万円 仕入高 10,104 〃 8,746 〃 - #10 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社は株式会社伊藤製鐵所であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。2026/06/25 15:13
(単位:百万円) 売上高 33,360 29,419 税引前当期純利益 1,664 △503 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/25 15:13
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。