東京鐵鋼(5445)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 鉄鋼事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 39億3300万
- 2013年6月30日 -91.56%
- 3億3200万
- 2013年9月30日 +2.41%
- 3億4000万
- 2013年12月31日 +30%
- 4億4200万
- 2014年3月31日 +207.01%
- 13億5700万
- 2014年6月30日 -15.7%
- 11億4400万
- 2014年9月30日 +47.99%
- 16億9300万
- 2014年12月31日 +62.49%
- 27億5100万
- 2015年3月31日 +40.79%
- 38億7300万
- 2015年6月30日 -68.65%
- 12億1400万
- 2015年9月30日 +62.27%
- 19億7000万
- 2015年12月31日 +42.49%
- 28億700万
- 2016年3月31日 +16.99%
- 32億8400万
- 2016年6月30日 -90.68%
- 3億600万
- 2016年9月30日 +13.07%
- 3億4600万
- 2016年12月31日 +50.29%
- 5億2000万
- 2017年3月31日 -87.12%
- 6700万
- 2017年6月30日
- -900万
- 2017年9月30日 -999.99%
- -2億3400万
- 2017年12月31日 -237.61%
- -7億9000万
- 2018年3月31日 -54.05%
- -12億1700万
- 2018年6月30日
- -2億2500万
- 2018年9月30日 -168%
- -6億300万
- 2018年12月31日
- -3億4000万
- 2019年3月31日
- 1億500万
- 2019年6月30日 +679.05%
- 8億1800万
- 2019年9月30日 +121.76%
- 18億1400万
- 2019年12月31日 +91.79%
- 34億7900万
- 2020年3月31日 +50.99%
- 52億5300万
- 2020年6月30日 -54.9%
- 23億6900万
- 2020年9月30日 +101.01%
- 47億6200万
- 2020年12月31日 +36.14%
- 64億8300万
- 2021年3月31日 +12.85%
- 73億1600万
- 2021年6月30日 -98.22%
- 1億3000万
- 2021年9月30日 -25.38%
- 9700万
- 2021年12月31日
- -6億5400万
- 2022年3月31日
- -6億4700万
- 2022年6月30日
- -3億
- 2022年9月30日
- 9億1300万
- 2022年12月31日 +162.32%
- 23億9500万
- 2023年3月31日 +62.38%
- 38億8900万
- 2023年6月30日 -40.32%
- 23億2100万
- 2023年9月30日 +84.14%
- 42億7400万
- 2023年12月31日 +67.99%
- 71億8000万
- 2024年3月31日 +45.49%
- 104億4600万
- 2024年9月30日 -35.97%
- 66億8900万
- 2025年3月31日 +113.83%
- 143億300万
- 2025年9月30日 -54.28%
- 65億4000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1 報告セグメントの概要2025/06/26 14:44
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっている構成単位から、当社グループが主な事業内容としている棒鋼の製造・販売を中心とする「鉄鋼事業」に係るものを集約したものです。
「鉄鋼事業」では、棒鋼及び棒鋼加工品の製造・販売を行っております。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2025/06/26 14:44
鉄鋼事業におけるソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/26 14:44
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 伊藤忠丸紅住商テクノスチール株式会社 28,859 鉄鋼事業 エムエム建材株式会社 17,847 鉄鋼事業 阪和興業株式会社 17,542 鉄鋼事業 - #4 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/26 14:44
(注) 1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 鉄鋼事業 651 (39)
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #5 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/26 14:44
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 日本酸素ホールディングス株式会社 261,000 261,000 鉄鋼事業における酸素の調達先として継続的に取引を行っており、長期的・安定的な取引関係を維持する目的で保有しております。定量的な保有効果については記載が困難でありますが、取締役会において保有の妥当性検証を実施しております。 有 1,178 1,239 合同製鐵株式会社 268,800 268,800 鉄鋼事業における製品の調達先として継続的に取引を行っており、長期的な協力関係を維持する目的で保有しております。定量的な保有効果については記載が困難でありますが、取締役会において保有の妥当性検証を実施しております。 有 1,038 1,537 TREホールディングス株式会社 513,800 513,800 鉄鋼事業における原材料の調達先として継続的に取引を行っており、安定的な取引関係を維持する目的で保有しております。定量的な保有効果については記載が困難でありますが、取締役会において保有の妥当性検証を実施しております。 無 831 610 東海カーボン株式会社 147,000 147,000 鉄鋼事業における製鋼資材の調達先として継続的に取引を行っており、長期的・安定的な取引関係を維持する目的で保有しております。定量的な保有効果については記載が困難でありますが、取締役会において保有の妥当性検証を実施しております。 有 139 146 93 105 日本カーボン株式会社 21,300 21,300 鉄鋼事業における製鋼資材の調達先として継続的に取引を行っており、長期的・安定的な取引関係を維持する目的で保有しております。定量的な保有効果については記載が困難でありますが、取締役会において保有の妥当性検証を実施しております。 有 88 113 株式会社ニレコ 51,500 51,500 鉄鋼事業の製鋼・圧延工程における制御装置等の購入候補先として保有しております。定量的な保有効果については記載が困難でありますが、取締役会において保有の妥当性検証を実施しております。 有 87 108 株式会社大紀アルミニウム工業所 74,000 74,000 鉄鋼事業における製鋼資材の調達先として継続的に取引を行っており、長期的・安定的な取引関係を維持する目的で保有しております。定量的な保有効果については記載が困難でありますが、取締役会において保有の妥当性検証を実施しております。 有 73 92 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) ナラサキ産業株式会社 16,800 16,800 鉄鋼事業における製品の保管や運輸委託先として、安定的なサービス確保の観点より保有しております。定量的な保有効果については記載が困難でありますが、取締役会において保有の妥当性検証を実施しております。 有 48 50 54 48 東邦アセチレン株式会社 43,000 43,000 鉄鋼事業における製鋼資材の調達先として継続的に取引を行っており、長期的・安定的な取引関係を維持する目的で保有しております。定量的な保有効果については記載が困難でありますが、取締役会において保有の妥当性検証を実施しております。 有 15 17
(注)1 上記の投資株式には、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下である銘柄が含まれますが、保有するすべてについて記載しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2 当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難なため、保有の合理性を検証した方法について次のとおり記載します。当社は政策保有株式について、毎期、保有目的の効果及び業績や財務内容を精査し、保有の妥当性が確認できた株式について継続保有することとしており、2025年3月31日を基準とした検証の結果、継続保有することの妥当性を確認しております。 - #6 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2025/06/26 14:44
当社グループは、鉄鋼事業において、鉄筋の機械式継手等既存商品の改良や、既存商品を組み合わせた省力化商品の開発等の活動を行っており、当連結会計年度の研究開発費の総額は274百万円です。
その他事業において、当連結会計年度の研究開発費はありません。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。2025/06/26 14:44
鉄鋼事業は、売上高816億3百万円(前年同期比3.5%増)、セグメント利益143億3百万円(前年同期比36.9%増)となりました。その他は、売上高53億6千8百万円(前年同期比14.3%増)、セグメント利益3億3千9百万円(前年同期比155.7%増)となりました。
② キャッシュ・フローの状況