有価証券報告書-第95期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
工具、器具及び備品に含まれる金型以外の有形固定資産…定額法
工具、器具及び備品に含まれる金型…主として生産高比例法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～20年
工具、器具及び備品(生産高比例法を採用している金型を除く)	2～20年

ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。