有価証券報告書-第96期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
男性 11名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.早乙女 唯夫、志藤 昭彦、浜村 承三及び塩澤 修平の4氏は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 石丸 博、委員 早乙女 唯夫、委員 志藤 昭彦、委員 浜村 承三、委員 塩澤 修平
なお、石丸 博は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、常勤の監査等委員による高度な情報収集力により監査等委員会による監査の実効性をより高めることを期待するからであります。
3.取締役 高橋 新一は取締役社長 高橋 新の子であります。
4.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため執行役員制度を導入しております。
執行役員は10名で構成され、うち6名が取締役兼任であります。
取締役兼任以外の執行役員は品質保証本部長兼品質管理部長 荒井 弘司、アーレスティダイモールド浜松代表取締役社長 奥村 俊彦、東松山工場長 辻 鶴男、東海工場長 山本 耕一の4名であります。
5.平成29年6月15日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
6.平成29年6月15日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
| 代表取締役 社長 | 最高執行 責任者 | 高橋 新 | 昭和30年11月2日生 |
| (注)5 | 915 | ||||||||||||||||||||||
| 取締役 | 常務執行役員 | 蒲生 新市 | 昭和30年8月18日生 |
| (注)5 | 1 | ||||||||||||||||||||||
| 取締役 | 常務執行役員 営業本部長 | 金田 尚之 | 昭和39年4月26日生 |
| (注)5 | 10 | ||||||||||||||||||||||
| 取締役 | 常務執行役員 製造本部長 | 伊藤 純二 | 昭和30年6月3日生 |
| (注)5 | 3 | ||||||||||||||||||||||
| 取締役 | 常務執行役員 管理本部長 | 高橋 新一 | 昭和55年10月21日生 |
| (注)5 | 2 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||
| 取締役 | 執行役員 | 野中 賢一 | 昭和24年1月28日生 |
| (注)5 | 8 | ||||||||||||||||||||||||||||
| 取締役 (監査等委員) | 石丸 博 | 昭和31年12月28日生 |
| (注)6 | 3 | |||||||||||||||||||||||||||||
| 取締役 (監査等委員) | 早乙女 唯夫 | 昭和8年1月15日生 |
| (注)6 | - | |||||||||||||||||||||||||||||
| 取締役 (監査等委員) | 志藤 昭彦 | 昭和18年1月30日生 |
| (注)6 | 29 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
| 取締役 (監査等委員) | 浜村 承三 | 昭和29年8月4日生 |
| (注)6 | - | |||||||||||||||||||
| 取締役 (監査等委員) | 塩澤 修平 | 昭和30年9月19日生 |
| (注)6 | - | |||||||||||||||||||
| 計 | 973 |
(注)1.早乙女 唯夫、志藤 昭彦、浜村 承三及び塩澤 修平の4氏は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 石丸 博、委員 早乙女 唯夫、委員 志藤 昭彦、委員 浜村 承三、委員 塩澤 修平
なお、石丸 博は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、常勤の監査等委員による高度な情報収集力により監査等委員会による監査の実効性をより高めることを期待するからであります。
3.取締役 高橋 新一は取締役社長 高橋 新の子であります。
4.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため執行役員制度を導入しております。
執行役員は10名で構成され、うち6名が取締役兼任であります。
取締役兼任以外の執行役員は品質保証本部長兼品質管理部長 荒井 弘司、アーレスティダイモールド浜松代表取締役社長 奥村 俊彦、東松山工場長 辻 鶴男、東海工場長 山本 耕一の4名であります。
5.平成29年6月15日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
6.平成29年6月15日開催の定時株主総会の終結の時から2年間