建物（純額）
個別
- 2023年3月31日
- 716億2000万
- 2024年3月31日 +0.7%
- 721億1800万
有報情報
- #1 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2024/06/20 16:29
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 148 153 東京建物㈱ 55,000 55,000 オフィスビル開発等での当社製品の受注拡大を目的に保有。株式保有のメリット(インシェア・売上・利益・配当収入等)等を総合的に勘案し、保有に合理性があると判断した。 有 144 88 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.当社の株式の保有の有無については、2024年3月31日現在の株主名簿によっています。 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 21.リース取引(借手リース)2024/06/20 16:29
当社グループは、主として事務所及びショールーム兼営業所用の建物(建物及び構築物)をリースしています。リース契約の一部については、延長オプション及び解約オプションが付与されています。なお、リースにより課されている制限又は特約はありません。
リースに係る損益の内訳は、次のとおりです。 - #3 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2)主な内容2024/06/20 16:29
当社グループでは、工場又は営業所等の一部について、土地又は建物所有者との間で不動産賃貸借契約を締結しており、賃借期間終了時における原状回復義務を有しているため、主としてこれらの契約上の義務に関して、過去の実績に基づき、将来支払うと見込まれる金額を資産除去債務として計上しています。これらの費用は主に連結会計年度末日から1年以上経過した後に支払われることが見込まれていますが、将来の事業計画等により影響を受けます。
その他は、工場再編損失引当金や、構造改革のための引当金等です。工場再編損失引当金は、当社グループの工場再編に係る損失に備えるため、また、構造改革のための引当金は、海外事業における構造改革の実行に係る損失に備えるため、その合理的な見積額を計上しています。 - #4 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2024/06/20 16:29
壁パネル材の製造設備については、ASD Holding Corp.の子会社であるDecorative Panels International, Inc.が所有する資産でありますが、業績が低迷し収益性が著しく低下したことにより同社を解散する決定をしたため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値により測定しています。なお、処分コスト控除後の公正価値は、売却見込額に基づき算定しています。用途 セグメント 種類及び金額 壁パネル材の製造設備 ウォーターテクノロジー事業 建物及び構築物 345 機械装置及び運搬具 792 計 1,560 衛生陶器の製造設備 ウォーターテクノロジー事業 建物及び構築物 437 機械装置及び運搬具 713
衛生陶器の製造設備については、中国国内に所在する資産でありますが、業績が低迷し収益性が著しく低下したことにより、製造設備の一部の稼働を停止したため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値により測定しています。なお、処分コスト控除後の公正価値は、鑑定評価額等に基づき算定しています。 - #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地等の償却を行わない資産を除き、有形固定資産は、各構成要素の見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っています。有形固定資産の主な見積耐用年数は、次のとおりです。2024/06/20 16:29
なお、減価償却方法、見積耐用年数及び残存価額は、毎連結会計年度末日に見直しを行い、変更があった場合、会計上の見積りの変更として、見積りを変更した連結会計年度及び将来の連結会計年度に向かって適用しています。・建物及び構築物 :8～50年 ・機械装置及び運搬具 :7～12年 ・工具、器具及び備品 :2～20年
処分時又は継続した資産の使用から将来の経済的便益が期待できなくなった時点で、有形固定資産の認識を中止しています。有形固定資産の認識の中止から生じる利得又は損失は、処分対価と帳簿価額との差額として算定され、純損益として認識しています。 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/20 16:29
定率法によっています。ただし、一部の建物、構築物については、定額法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
